「生成AI」ブームで高額化!? ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング【HiPro調べ】

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パーソルキャリア株式会社

IT・テクノロジー領域特化型エージェントサービス「HiPro Tech(ハイプロ テック)」を運営するパーソルキャリア株式会社は、「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」を発表しました。2024年の1年間に「HiPro Tech」が受領した案件の月額単価から、職種別、業種別、開発言語別に平均を算出したものです。

近年は「生成AI」トレンドや「2025年の崖」問題への対応から、プロジェクトが推進できる高度なスキルを持つ人材の需要が高まっているようです。気になる結果を見ていきましょう。

【職種編】IT戦略職種の需要が高まる

職種別に見ると、最も高かったのは平均月額単価120万円の「DXコンサルタント」でした。これは、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)推進が広範に進んだ結果、専門知識を持つ人材への需要が依然として高く、2023年から約5万円増加。次いで「ITコンサルタント」(118.2万円)、「プロダクトオーナー/プロダクトマネジャー」(110.4万円)がランクインしています。

職種編「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」(出典:パーソルキャリア)

職種編「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」(出典:パーソルキャリア)

この結果について、「HiPro」編集長の鏑木陽二朗氏は「コロナ渦を経て多くの企業にデジタル変革が求められるようになったことが背景にあります。業務効率化やシステム刷新において、自社のIT戦略全体との整合性を図り、最適化するスキルが不可欠になっていることから、ITを活用した戦略立案やプロジェクト管理といった上流工程の職種へのニーズが高まっているようです」と説明しています。

4位の「機械学習/AIエンジニア」(104.6万円)や7位「データサイエンティスト」(95.8万円)は、プロダクト開発やデータ分析によるビジネスモデル改善に不可欠であり、高いニーズと人材の採用が難しいことから高単価を維持しています。鏑木氏によると、「AI活用は、業務改善からプロダクトの独自性・利便性強化や事業拡大へと進んでおり、高度なスキルを持つ人材の需要はさらに高まると予測される」とのことです。

【業種編】「2025年の崖」問題によるビジネスモデル変革

業種別で最も高い平均月額単価を示したのは「コンサルティング、他」の104.1万円で、2023年から約5万円の増加となりました。鏑木氏は、「多くの企業が、ITシステムの老朽化や複雑化によってDX推進が妨げられ、企業の競争力が低下する『2025年の崖』問題への対応を迫られており、システム刷新などの際に外部の専門家の知見を求める動きが活発化している」ことが背景にあると説明しています。

業種別「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」

業種別「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」

次いで、「金融」(102.1万円)が2位にランクインし、前回から15.7万円の大幅な上昇を見せました。鏑木氏によると「金融業界特有のコンプライアンスやセキュリティ要件に対応しつつ、レガシーシステムの刷新を推進できる人材は限られており、その希少性が高単価につながっている」とのことです。

その他、3位の「医薬品、他」(97.1万円)、4位の「メーカー(素材・化学・食品・化粧品・その他)」(95.1万円)、5位の「人材サービス・アウトソーシング・コールセンター」(91.2万円)といった非IT業種においても、DX推進が急務になっている中、プロジェクトを実行・推進できる人材が不足しているため、需要が高まっています。

【開発言語編】モダン言語のニーズが高まる

開発言語別では、「Typescript」が98.5万円で首位、「Python」が98.3万円で2位、「Ruby」が97.5万円で3位、「Go言語」が95.0万円で4位と、比較的新しい技術に対応した言語が上位を占め、高単価を維持しています。鏑木氏によると、「これらの言語は、コードが比較的シンプルで保守・運用しやすく、新サービス開発や既存言語のリプレイスで採用が増加。モダンな言語を扱える人材ニーズの上昇が、高単価の背景にある」とのことです。

開発言語別「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」

開発言語別「ITフリーランスエンジニアの平均月額単価ランキング」

本調査結果から、鏑木氏は「生成AI」トレンドの継続と「2025年の崖」問題への対策強化をポイントに挙げています。「業務効率化に加え、プロダクト強化にも生成AIを活用し、差別化を図る企業が増加。『2025年の崖』問題への対応として、自社の課題に合わせたIT戦略を策定し、プロジェクト推進できる人材の確保が不可欠となっている」ようです。2025年は複雑な環境下でビジネス変革や業務改善を主導できる人材の需要が一段と高まると予想しています。

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