人材紹介サービスを活用するメリット・デメリットとは？

人材紹介サービス／エージェントサービスとは？

人材紹介サービスのメリット・デメリット

人材紹介会社（エージェント）の種類と選択方

企業が採用率を上げるために、人材紹介会社へ伝えたほうが良いこと

人材紹介サービスは採用力を高め、共に採用成功を目指すパートナー

人材紹介サービス（エージェントサービス）とは、人材紹介会社（転職エージェント）に求める人材要件を伝え、候補者を推薦してもらい、採用成功に結び付ける手法です。

ここでは、人材紹介サービスを活用する上でのポイントや、人材紹介を使うメリット・デメリット。採用成功に結びつけるには、どのような部分を抑えるべきかを解説していきます。

人材紹介サービス／エージェントサービスとは？

人材紹介サービスは、人材を採用したい企業と転職希望者の仲介役としてマッチングを行うサービスのことです。一般的に、『人材紹介会社』や『転職エージェント』などと呼ばれています。一般的に企業の要件をヒアリング、戦略を立てる営業（キャリアコンサルタント、リクルーティングアドバイザーなど）と、転職希望者のニーズを捉え企業を推薦するキャリアカウンセラー（キャリアアドバイザーなど）と分かれている「分業制」、もしくは、営業もキャリアカウンセラーも1人で担っている「一気通貫制（両面制）」で運営しています。

人事・採用担当者は、募集職種の業務内容や雇用条件、採用したい人材に求める経験・スキルを人材紹介会社の営業担当者に伝えることで、求める条件に合致した転職希望者を推薦してくれます。また、転職希望者との面接日程調整や、募集企業・職種の魅力を伝えてもらうサポートなどを受けることもできます。

そのため人事・採用担当者は、他の採用手法と比較して少ない工数で採用活動を進めることができます。

人材紹介サービスのメリット・デメリット

人材紹介サービスを利用して、採用活動の開始から内定までをサポートしてもらうメリットは複数あります。

メリット①：料金は採用成功報酬型のため初期投資が無料

まず人材紹介サービスのメリットは成功報酬型である点です。入社者が確定してから報酬を支払うタイプの採用手法のため、採用ができていない場合に費用が発生することはありません。人材紹介はかかった工数に対して料金が発生します。

メリット②：人事・採用担当者の工数を削減できる

人材紹介会社が有している膨大な人材データベースから希望に沿った転職希望者を推薦してもらえるため、人事・採用担当者は「母集団を形成する」ことにおいて、採用工数をかけずとも採用活動を進められるのが大きなメリットです。専門知識が必要な職種募集においても、人材紹介を利用することは非常に有効な手段となります。

メリット③：転職希望者に対して客観的な視点で企業の魅力を伝えることができる

転職希望者に対して、人材紹介会社の営業もしくはキャリアアドバイザーがその人にあった魅力を伝えることで応募につながります。客観的な意見・アドバイスはより信頼度が増すため、転職希望者も安心して応募をすることができます。

メリット④：非公開求人として採用活動を行うことができる

役員などの幹部ポジションや、新規プロジェクトメンバーの募集など、採用していることを社内外に知られたくない場合、企業の希望次第では非公開求人として採用活動を進められます。
これらのメリットを活かすには、人材紹介サービスの特性を理解し、自社の営業担当者を社外人事と捉え、信頼関係を構築していくことが大切です。

社外人事は、募集企業の魅力を充分に理解し、入社するとどんな未来があるのかを転職希望者に伝えられてこそ成り立ちます。そのために重要なことは、社外人事となる営業担当者に採用計画や採用基準を明確に伝えること。自社の希望を理解してもらうことが採用成功の近道となります。

もっとも、人材紹介サービスには、こういったメリットが多い反面、企業の人事・採用担当者として注意しておかなければいけない点もあります。

デメリット①：一人当たりの採用費用が他の採用手法に比べて高額になる場合がある

人材紹介会社への報酬金額は、一般的に入社者年収の約30％〜35％です。仮に年収600万円の人材を採用した場合には、一人当たり約180万円～210万円程度の費用が発生します。報酬が比較的高額であるのは、社外人事として採用計画や採用基準などの理解をはじめ、希望の人材を推薦するための転職市場の調査や転職希望者への動機づけから、内定までのフォローまで、日々活動してもらっているからという背景もあります。

デメリット②：転職希望者への転職意向度醸成や入社までのフォローなどを任せられる反面、社内に採用ノウハウが蓄積されない場合がある

社外人事のおかげで採用工数が削減できるという一方で、採用活動で得た転職希望者の反応や採用成功した場合の要因など、任せている部分について一緒に振り返ることや、分析・検証を行えていない場合、人事・採用担当者に採用ノウハウが蓄積されないこともあります。他人任せのスタンスではNGということです。

人材紹介会社（エージェント）の種類と選択方

人材紹介サービスの種類は、自社求人サイトの有無や専門性の有無などさまざまです。一般的な人材紹介会社といえば、求人サイトを運営しつつ多くの転職希望者の情報を蓄積し、総合的な人材の推薦を得意としているタイプです。それ以外にもITエンジニアや金融専門職などの専門職種・業界に特化しているタイプや、UIターン支援を含むエリアに特化しているタイプなど、希望する人材の条件によって使い分けることもできます。

これらの選択肢がある中で、人材紹介会社の選択基準は、自社の業界や職種に対して理解があるかどうか。転職市場全体の動向を理解し、企業が希望する採用条件をふまえて最適な人材を推薦してくれるかがポイントになります。企業理解はもちろんのこと、採用背景まで理解のある人材紹介会社であれば、企業が採用しなければならない本質の課題をとらえ最適な人材を推薦してくれるからです。

社外人事として一緒に採用成功を目指すには、目の前の採用要件だけを見るのではなく、人事・採用担当者の目線で考えられる人材紹介会社の営業担当者とパートナーを組むことが採用成功への一歩となります。

企業が採用率を上げるために、人材紹介会社へ伝えたほうが良いこと

人材紹介会社も大量の求人情報を扱っているので、自社採用情報が埋もれてしまい「なかなか推薦が上がってこない…」ということもでてくるでしょう。人材紹介会社と関係を有効にし、最適な人材を推薦してもらうには、以下の点について気をつける必要があります。

ポイント①：求人情報や企業情報のアップデートの定期的に実施

多くの企業が勘違いしやすいのは、「求人票をつくれば後は待つだけ」という認識。上記でも伝えましたが日々何百社、何千社の企業求人情報を扱っているため、どんどん次から次へ新しい求人案内が出てきます。そのため、追加情報がある場合など、定期的に情報提供を行うことが、発見性を高めるポイントです。

ポイント②：転職希望者に推薦したくなる「自社ならではのメリット」を提供する

何百社、何千社の企業求人情報扱っているので、推薦するときに「その企業の独自の情報は何か」が分かっていないとなかなか推薦につながりません。人材紹介会社としては、転職希望者を応募につなげられなければ推薦しなくなってしまうからです。そこで、転職希望者にとって何が刺さるのか、訴求ポイントが何かを提示していく必要があります。

ポイント③：書類選考や面接の結果は詳細にフィードバックする

いくら推薦をあげても書類通過・面接通過しないと、「この企業はなかなか通過しない」からと、推薦量が減少していくでしょう。そこで、理由は必ずフィードバックすることが重要になります。不合格だけではなく合格した理由も伝えることで、より次の推薦とつながっていくため、できる限りコミュニケーションをとると良いでしょう。

人材紹介サービスは採用力を高め、共に採用成功を目指すパートナー

人事・採用担当者にとってメリットの多い人材紹介サービス。専任の営業担当者に社外人事として尽力してもらい採用活動を進めることで、理想の人材の採用を目指します。

もっとも、採用成功の確度を高めるには人材紹介サービスの営業担当者とパートナーシップを形成することが何よりも大切です。共に採用成功を目指す取り組みをしていければ、自社の採用力も高まります。ぜひ、採用手法の1つとして、人材紹介サービスを活用してください。