【5分でわかる】ESG・ESG投資とは?ー選ばれる企業になるために必要な経営戦略ー

d’s JOURNAL編集部
ESGとは
ESG投資とはESGの視点で投資先を決めること
ESGとCSR、SDGsの関係や違いとは
ESGの視点で考える経営戦略
ESGに対する企業の取り組み事例
ESGに関して理解が深まるおすすめ本

企業の長期的な成長のために重要とされている、ESG。「環境(Environment)」「社会(Social)」「ガバナンス(Governance)」の頭文字を取った言葉です。近年、ESGの観点から投資先を選定する「ESG投資」も注目されています。今回は、ESGやESG投資の概要、ESGの視点で考える経営戦略などについて、事例を交えながらご紹介します。

ESGとは

ESG(イーエスジー)とは、「Environment(環境)」「Social(社会)」「Governance(ガバナンス)」の頭文字を取って作られた造語です。本来は、投資家や金融機関の投資判断を変えるために国連が提唱した言葉です。近年、「企業の長期的な成長のためにはESGに取り組むことが重要」との考えが広まっており、多くの企業がESGに注目しています。ESGの具体的な取り組み内容は、企業によってさまざまです。ESGは「環境」や「投資」「企業経営」との関連性が高いため、日本では主に環境省や経済産業省を中心に、普及に向けた研究・議論が進められています。各社が定めるESGの重要課題「マテリアリティ」と呼ばれており、項目を毎年変更している企業もあります。ESGの歴史や目的、具体的な取り組み例についてご紹介します。

ESGとは

ESGの歴史

ESGは、2006年から使われるようになった比較的新しい言葉です。当時から、環境問題や社会問題に取り組んでいる企業はあったものの、財政的な問題により、本腰を入れるのが難しい状況でした。そこで、「民間の力(投資家のお金)を動かすことで、企業に変革を促し、環境問題・社会問題を解決しよう」という考えの下で提唱されたのがESGです。

2006年、当時の国連事務総長コフィー・アナン氏が発表した「責任投資原則(PRI)」の中で、投資判断の新たな観点としてESGが紹介されました。これを機に、投資判断の基準としてESGを考慮する投資家や、ESGに取り組む企業が増えてきています。

ESGの目的、なぜ重要とされるのか

ESGは投資家の投資判断の基準を変えることにより、ESGに積極的に取り組む企業を増やし、世界規模の環境問題・社会問題を解決することを目的としています。近年、ESGが注目されるようになった背景には、環境・社会・経済などを将来にわたって適切に維持・発展することを意味する「持続可能性(サステナビリティ)」への関心の高まりが挙げられます。利益ばかりを優先した経営では、「環境に負荷がかかる」「長時間労働が深刻化する」「不正・不祥事が起こる」といった悪影響が生じ、持続可能性を確保しにくくなる可能性があります。持続可能性を確保し、企業の持続的な成長につなげるためには、環境・社会・ガバナンスへの配慮が不可欠です。こうした考えから、近年、ESGが重要視されています。

ESGの具体的な取り組み例

ESGの具体的な取り組み例について、ご紹介します。

Environment(環境):二酸化炭素の排出削減

「Environment(環境)」への配慮として、多くの企業が取り組んでいるのが、「地球温暖化防止」に向けた二酸化炭素排出量の削減です。例として、「製造工程の見直し」や「職場内のエアコンの温度調整」などが挙げられます。

Social(社会):人権問題への対応

「Social(社会)」への配慮として、まず挙げられるのが人権問題への対応です。具体的には、パワハラをはじめとする「職場でのハラスメント防止対策」や「男女平等」「長時間労働の是正」などが挙げられます。
(参考:『【弁護士監修】パワハラ防止法成立。パワハラ問題へ企業はどう対応する?対策法を紹介』『労働施策総合推進法の改正でパワハラ防止が義務化に。企業が取るべき4つの対応』『長時間労働の目安は月平均80時間超の時間外労働。すぐ導入できる対策アイデア9選』)

Governance(ガバナンス):積極的な情報開示

企業における「Governance(ガバナンス)」とは、健全な企業経営に向けた、企業自身による管理体制のこと。「Governance(ガバナンス)」の取り組みの代表例としては、内部統制の構築・強化による積極的な情報開示があります。
(参考:『【3分でわかる】ガバナンスとは?コンプライアンスとの違いと企業がすべきこと』)

ESG投資とはESGの視点で投資先を決めること

ESG投資とは、ESGの3つの観点から企業を評価し、投資先を決める投資方法です。特に大きな資産を中長期で運用する「機関投資家」を中心に、ESG投資が広がっています。ESG投資が注目されている理由や市場規模、ESG投資の種類などについて見ていきましょう。

ESG投資が注目されている理由

ESG投資が注目されている理由として挙げられるのが、企業の安定的・長期的な成長とESGとの関連性です。従来、投資家は「業績」や「財務状況」といった経営状況を示すデータを参考に、投資先を決定してきました。しかし近年では、「企業の持続的な成長のためにはESGに取り組み、環境や社会の持続可能性を確保することが重要」との考えが、企業や投資家の間で浸透しています。投資先の判断基準として、新たに「ESGへの取り組み」も加わることになったわけです。2006年に国連が「責任投資原則(PRI)」を発表したことを受けて、ESG投資を行う投資家が急速に増加。日本の年金基金である「年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)」は、2015年9月にPRIに署名しました。これを機に、日本でもESG投資が増えており、今では一般的な投資方法の1つとなっています。

PRIの6つの原則

ESG投資が急増するきっかけとなったPRIは、以下の6つの原則からなります。

1.私たちは投資分析と意思決定のプロセスにESG課題を組み込みます。
2.私たちは活動的な所有者となり、所有方針と所有習慣にESG問題を組み入れます。
3.私たちは投資対象の企業に対してESG課題についての適切な開示を求めます。
4.私たちは資産運用業界において本原則が受け入れられ、実行に移されるよう働きかけを行います。
5.私たちは本原則を実行する際の効果を高めるために協議します。
6.私たちは本原則の実行に関する活動状況や進捗状況に関して報告します。

(参考:国連環境計画・金融イニシアチブ(UNEP FI) 『責任投資原則』)

内容に賛同する投資機関は、PRIに署名し、順守状況を開示・報告しています。

日本・欧州含む地域別市場規模・動向

財務省の広報誌『ファイナンス』令和2年1月号のコラムによると、2018年時点でのESG資産保有残高は、欧州が14兆750億米ドル、アメリカが11兆9,950億米ドル、日本が2兆1,800億米ドルなどとなっています。欧州やアメリカなどと比べると、日本のESG資産保有残高はかなり少ないのが現状です。しかし、2016年時点の2,720億米ドルと比べると、日本のESG資産保有残高は約8倍に増加。株主からの要望を受け、ESGに関する情報を開示する日本企業が増えているため、日本のESG投資市場は今後も拡大していくでしょう。

地域別ESG資産保有残高

地域別ESG資産保有残高

(参考:財務省広報誌『ファイナンス 令和2年1月号 コラム経済トレンド67 ESG投資の動向と課題』)

ESGの評価項目と評価方法

ESGの評価項目や評価方法については、世界共通の判断基準がないのが現状です。「MSCI」や「FTSE」といった格付け機関が定めた独自の基準に基づき、企業のESGは評価されます。「MSCI」を例に取ると、「監査委員会の独立性」や「企業倫理」「財務システムの安定性」などが評価項目となっています。

ESG投資の種類

ESG投資は、以下の7種類に分けられます。

ESG投資の種類

①:ネガティブ・スクリーニング
②:ポジティブ・スクリーニング/ベスト・イン・クラス
③:国際規範スクリーニング
④:ESGインテグレーション
⑤:サステナビリティ・テーマ投資
⑥:インパクト・コミュニティ投資
⑦:エンゲージメント/議決権行使

それぞれの投資の特徴について、紹介します。

①:ネガティブ・スクリーニング

ネガティブ・スクリーニング(Negative/exclusionary screening)とは、「倫理的でないもの」や「環境破壊につながるもの」を除外する投資方法です。具体的には、「武器」「たばこ」「ギャンブル」「原子力発電」「化石燃料」などの業種に属す企業が、投資対象から除外されます。ESG投資の中では、最も歴史のある方法です。

②:ポジティブ・スクリーニング/ベスト・イン・クラス

ポジティブ・スクリーニング/ベスト・イン・クラス(Positive/best-in-class screening)とは、ESGの評価が総合的に高い企業に投資する方法です。「ESGの評価が高い企業は、中長期的に高い業績が期待できる」という考えの下、ESGが高評価の企業に投資します。1990年代に欧州で始まった投資方法です。

③:国際規範スクリーニング

国際規範スクリーニング(Norms-based screening)とは、ESGに関する国際的な規範を基に投資先を決める方法です。国際規範で定められた基準を満たしていない企業を、投資対象から除外します。2000年代に北欧で始まった投資方法です。

④:ESGインテグレーション

ESGインテグレーション(ESG integration)とは、財務状況を示すデータとESGに関する情報を総合的に判断し、投資先を決める方法です。「特にどのESG情報を重視するか」「どの程度、ESG情報を参考にするか」は、投資家によって判断が分かれます。現在、投資家の間で広く普及している投資方法です。

⑤:サステナビリティ・テーマ投資

サステナビリティ・テーマ投資(Sustainability-themed investing)とは、サステナビリティ(持続可能性)をテーマにした企業・ファンドに投資する方法です。例として、「再生可能エネルギー」や「環境に配慮した、持続可能な農業」に関連した企業、「エコファンド」や「水ファンド」といった投資ファンドへの投資が挙げられます。世界全体で見ると、最近少しずつ増えてきている投資方法です。

⑥:インパクト・コミュニティ投資

インパクト・コミュニティ投資(Impact/community investing)とは、環境や社会、コミュニティなどへ与えるインパクトの大きな活動を行う企業に投資する方法です。比較的小規模な企業がこうした取り組みを行っていることが多いため、投資先として非上場企業が選ばれる傾向にあります。ベンチャーキャピタルがファンドを運用しているケースも見られます。財務状況よりも環境・社会へのインパクトを重視する投資家もいれば、双方を同じくらい重視する投資家もいます。

⑦:エンゲージメント/議決権行使

エンゲージメント/議決権行使(Corporate engagement and shareholder action)とは、投資先との関わり方に関連した手法のこと。エンゲージメントとは、投資を行うだけでなく、株主としての立場から企業にESGを奨励するように働きかけることを意味します。エンゲージメントよりも企業への影響力が大きいのが、議決権行使です。議決権行使では、株主総会で議決権を行使することにより、株主が企業の意思決定に直接関わります。投資先の経営陣と意見が異なる株主がいる場合、委任状争奪戦に発展することもあるようです。

企業と投資家が対話できる『ESG対話プラットフォーム』

企業と投資家を結ぶコミュニケーションの場として、環境省が実証実験を行っているのが「ESG対話プラットフォーム」です。持続可能性の高い活動をしている企業に資金が適切に流れるように、ESGに関する情報開示と企業・投資家間の対話の支援が行われています。データベースと対話機能を一体化した、世界初のシステムを用いるのが特徴です。参加者・企業の満足度も高いようですので、ESG投資先として選ばれたい企業は、参加を検討するとよいでしょう。
(参考:環境省『環境省 環境情報開示基盤整備事業 ~ESG対話プラットフォーム~』)

ESGとCSR、SDGsの関係や違いとは

「ESG」と比較されることが多いのが、「CSR」や「SDGs」です。それぞれの特徴について、下の表にまとめました。

ESG CSR SDGs
意味

環境・社会・ガバナンスへの取り組み

企業の社会的責任

持続可能な開発目標

目的

ESGに積極的に取り組む企業を増やし、世界規模の環境問題・社会問題を解決する

株主や顧客、従業員といった「ステークホルダー」からの企業への信頼を高める

2030年までに「持続可能でよりよい世界」を実現する

ESGとの関係や違い

●「投資家側の視点」が含まれる
●対象は「企業」や「投資家」
●SDGsの実現に向けた「プロセス」の1つ

●ESGのような「投資家側の視点」は含まれない

●ESGよりも対象の範囲が広い(国や自治体も含まれる)
●ESGなどによって実現する「ゴール」

ESGとCSR、SDGsの関係やそれぞれの違いについて、ご紹介します。

CSRとは「企業の社会的責任」

CSRとは、「Corporate Social Responsibility」の略語。日本語では、「企業の社会的責任」と訳します。近年、企業には「製品の安心・安全」「環境への配慮」「倫理的な企業活動」などが求められています。株主や顧客、従業員といった「ステークホルダー」からの企業への信頼を高めるために、企業として社会的責任を果たすための活動がCSRです。

CSRとESGは、「環境や社会などへ配慮した取り組み」という点では同じですが、「投資家側の視点が含まれるかどうか」が異なります。CSRの場合、あくまで主体は「企業」であり、投資家側の視点は含まれません。一方、ESGには投資家側・企業側双方の視点が含まれています。

SDGsとは「持続可能な開発目標」

SDGsとは、「Sustainable Development Goals」の略語。日本語では、「持続可能な開発目標」を意味します。2015年9月の国連サミットにおいて採択されました。2030年までに「持続可能でより良い世界」の実現を目指すSDGsは、17個の目標および169のターゲットから成ります。SDGsの各目標はロゴになっており、17のロゴの色を使ったバッジも作られました。なお、2015年に採択された気候変動に関する新たな枠組み条約である「パリ協定」は、SDGsの実現のために重要な役割を果たすものとされています。

SDGsという「ゴール」を実現するための「プロセス」がESG

ESGとSDGsの一番の違いは、対象の範囲です。ESG・ESG投資は「企業」や「投資家」が主体となりますが、SDGsの場合には「国」や「地方自治体」なども対象となります。企業がESGに取り組むことにより、結果的にSDGsの実現につながっていくとされています。SDGsという「ゴール」を実現するためのプロセスの1つが、「ESG」だと理解すればよいでしょう。

ESGの視点で考える経営戦略

投資家から選ばれる企業になるためには、ESGを意識した経営を行うことが重要です。「E」「S」「G」の3つの視点から、企業に求められる経営戦略についてご紹介します。

「E」:再生可能エネルギーの活用や、環境に配慮した製品づくり

「E」の視点でまず検討したいのが、二酸化炭素の排出につながらない「太陽光」「風力」「地熱」といった再生可能エネルギーの活用です。具体的には、「再生可能エネルギーを使った製品づくり」や「社屋での太陽光発電」などが挙げられます。また、リユース・リサイクル可能な素材を使った環境に配慮した商品づくりも検討するとよいでしょう。

「S」:ダイバーシティやワークライフバランスの実現

「S」の視点では、多様性を意味する「ダイバーシティ」や、仕事と生活の両立である「ワークライフバランス」の実現を目指すとよいでしょう。ダイバーシティを実現するためには、性別や国籍、年齢、障害の有無などに関係なく、従業員一人一人が自身の能力を発揮できる職場環境・制度を整えることが重要です。ワークライフバランスの実現に向けた取り組みの例としては、「計画年休や有給奨励日による、有給休暇の取得促進」や「リフレッシュ休暇をはじめとする特別休暇の新設」「フレックスタイム制の導入」などがあります。
(参考:『ダイバーシティーとは何をすること?意味と推進方法-企業の取り組み事例を交えて解説-』『【弁護士監修】計画年休制度とは。年5日・有給休暇義務化の今こそ取得率UPの切り札』『【弁護士監修】有給奨励日は有給義務化の対策となる?その強制力や設置方法を解説』『リフレッシュ休暇とは―付与日数や条件は?企業義務なのか?有給休暇との違いについて』『特別休暇の定め方―どんな条件で何日取得可能?就業規則は?|申請書フォーマット付』『フレックスタイム制を簡単解説!調査に基づく84社の実態も紹介』)

「G」:リスクマネジメントやコンプライアンスの徹底

「G」の実現のために必要なのが、「リスクマネジメント(危機管理)」や「コンプライアンス(法令順守)」の徹底です。リスクマネジメントとは、想定される経営リスクを事前に把握する管理手法で、健全な企業経営のために不可欠なものとされています。「リスクの特定」や「リスクへの対応策の検討」などのステップを踏み、リスクマネジメントを実施しましょう。一方、コンプライアンスとは、法律や社会的な通念を守ることを意味します。「コンプライアンス宣言の策定」や「コンプライアンス教育・研修の実施」などにより、コンプライアンスの徹底を図りましょう。
(参考:『【3分でわかる】ガバナンスとは?コンプライアンスとの違いと企業がすべきこと』『【弁護士監修】コンプライアンスの意味と違反事例。企業が取り組むべきことを簡単解説』)

これらの取り組みは、あくまで一例にすぎません。企業によって置かれている状況が異なるため、「自社で対応可能な取り組み」や「自社に適した取り組み」を検討し、実施しましょう。

ESGに対する企業の取り組み事例

環境省は、2019年度より「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」を開催しています。「ESGファイナンス・アワード・ジャパン」とは、ESGの普及・拡大を目的に、ESGに積極的に取り組んだ企業や団体などを表彰する制度です。第1回受賞企業の中から、金賞・銀賞を受賞した3社の取り組みを、受賞理由も交えてご紹介します。
(参考:環境省『第1回「ESGファイナンス・アワード」受賞者の決定について 受賞理由(金賞、銀賞)』)

花王株式会社:消費者と顧客の立場に立った「よきモノづくり」

花王株式会社をはじめとする花王グループは、消費者・顧客の立場に立った「よきモノづくり」を行い、社会のサステナビリティ(持続可能性)に貢献することを使命としているようです。この使命の下で、環境課題に真摯に取り組んできたことが受賞の理由とされました。「ESGガバナンスの明確化」や「優れた情報開示」といった取り組みなども、高く評価されたようです。
(参考:花王グループ『花王ウェイ(企業理念)』)

キリンホールディングス株式会社:ESGに関する積極的な情報開示

キリンホールディングス株式会社をはじめとするキリングループは、国連グローバル・コンパクトに署名し、グローバルな企業活動の中で社会的責任を果たすことを表明しています。ESGに関する情報を積極的に開示し、ESGの実施内容も優れていることが受賞の理由です。この他、「持続的成長のための経営諸課題」の明示や、「コーポレートガバナンスの徹底」にも注力しています。
(参考:キリンホールディングス株式会社『社会との共有価値(CSV)』)

SMBC日興証券株式会社:「サステナブルファイナンス」の実現に向けた取り組み

SMBC日興証券は、1918年の創業以来、社会課題の解決による「持続可能な社会の実現」に取り組んできました。「サステナブルファイナンス」の実現のため、「グリーンボンド」や「ソーシャルボンド」を扱ったり、環境方針を示したりしてきたことが受賞の理由です。この他、「社会貢献活動」や「ダイバーシティ&インクルージョン」にも積極的に取り組んでいます。
(参考:SMBC日興証券株式会社『サステナビリティ』)

ESGに関して理解が深まるおすすめ本

ESGについての理解を深めたい方におすすめの本をご紹介します。

『1冊で分かる! ESG/SDGs入門』大森充 著(中央公論新社)

専門用語に触れたことのない方から、目下の課題としてESG/SDGsに取り組む方まで、幅広く使ってもらうことを目的に書かれた本。用語解説から実践例までをわかりやすく網羅しています。企業の担当者や経営者におすすめの1冊です。

『投資家と企業のためのESG読本』足達英一郎/村上芽/橋爪麻紀子 著(日経BP)

ESGについて体系的に解説した1冊。「ESG投資の種類」や「SDGs」など、ESGを理解するためのトピックスを簡潔に解説しています。IR部門の担当者やESG投資家におすすめの本です。

まとめ

企業の長期的な成長のためには、ESGに取り組むことが重要です。「環境(Environment)」「社会(Social)」「ガバナンス(Governance)」の3つの視点から、企業としてどのようなことに取り組んでいくべきかを検討しましょう。ESGに積極的に取り組むことにより、投資家から選ばれる企業を目指してみてはいかがでしょうか。

(制作協力/株式会社はたらクリエイト、編集/d’s JOURNAL編集部)