その集め方が間違っているのかも!?正しい「DX人材の採用要件定義」、教えます

日本で「DX（デジタルトランスフォーメーション）が最初に注目されたのは、2018年のこと。経済産業省が『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』を発表してからなんです。

そうなんです。そこまでにデジタル企業への変革を進めるよう動いているからこそ、各社が今、人材を求めているとも言えますね。

「DX」という言葉の定義が広いので、難しいですよね。DXの推進には、「デジタル技術に精通した人材」を採用するというだけでは不十分です。というのも、DXの本質は「ビジネスモデル変革」や「組織変革」にあるからです。

組織の中の課題を発見できる人材や、主体性を持って取り組める人材、コミュニケーション能力を持った人材などが必要だと言えます。

例えば、社内の業務改善やリモートワーク環境の整備、DXを通して新たなビジネス分野への挑戦機会もあるでしょう。このため、これまでやったことのない仕事にも主体性を持って取り組み、課題を発見して改善までのプロセスを設定する力は重要です。

そうなんです。DX推進には複数の部門担当者が関わるため、各部門の文化の違いを感じながらメンバーと対話したり、物事を円滑に進めたりするコミュニケーションスキルも求められます。

そうなんです。でも、多数の能力を持つ一人の人材を見つけるのは難しいことです。また、DX推進には企業全体で取り組む必要があるので、DX推進チームなどのメンバー同士がそれぞれの適性を活かし、補完し合いながら進めていけるといいですね。

具体的には6つの職種に分けられます。

IPA（独立行政法人情報処理推進機構）の調査では、上記のDX推進を担う6つの職種のうち、「ビジネスデザイナー」と「プロデューサー」を非常に重要だと回答した企業が多く見受けられました。DXを推進するためには、エンジニアやプログラマー以上に、リーダーとして主導する人材や、デジタルを活用したビジネスの企画・立案などを担う人材の確保がより重要であると言えるでしょう。

そうですね。次の項目では、DX人材の採用を進めるにあたり、どのような流れで行えばいいかをお伝えします。

まず、上記に挙げた6つの職種のうち、自社で不足している職種を洗い出します。また、企業によって実現したいDXは異なるため、自社のDX推進に必要なスキルを設定しましょう。

DX人材にスキルや知識はもちろん必要ですが、DXは既存ビジネスとは異なる新しい領域へチームで進んでいくため、マインドセットの設定がさらに重要です。

自社のDX推進に携わる社員には、どのような価値観を持つ人材が必要なのか、上記を参考に洗い出してみましょう。必要な職種、スキル、マインドセットが全て出そろったら、採用の要件として定義します。

いいですね。ポイントは「自社にとって」必要な職種、スキル、マインドセットをしっかりと設定することです。すでに自社にいる社員のスキルやマインドセットから、どのような人材を採用すれば補えるのか検討してみることが大切です。

採用の要件定義のホワイトペーパーも作成したのでチェックしてみてください。次回は、DX人材やポテンシャル人材を採用した際の、育成について紹介します。