転職平均年齢・学生の就職へのホンネ・共働き世帯の転職リアル｜パーソルグループHRニュースまとめ【2026年6月号】

本記事では、「転職者の平均年齢調査【2025年版】」「『こんな会社ではたらきたい！』ホンネ調査2026」「共働き夫婦の実態調査」の3つをご紹介。転職者の年齢層の広がりや、大学生のはたらき方への意識変化、共働き夫婦の転職事情など、2026年上半期の人材動向をつかみ、今後の採用活動にぜひご活用ください。

転職者の平均年齢調査【2025年版】／転職者の平均年齢は32.9歳、3年連続で上昇

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、2025年1～12月の間、「doda」エージェントサービスを利用して転職したビジネスパーソンを対象に、転職を実現したときの平均年齢を男女別や転職前の職種別で調査しました。

本調査では、転職者の平均年齢は3年連続で上昇しており、特に20代前半と40代以上の層で転職の動きが広がっていることがわかりました。背景には、働き方改革やリモートワークの普及、物価高による報酬への不満、企業側でのミドル層採用ニーズの高まりなどがあり、年齢を問わず転職が身近な選択肢になりつつあることが明らかになりました。

・2025年に転職した人の平均年齢は32.9歳で、前回2024年調査と比較すると平均年齢は＋0.2歳となり、調査を開始した2022年から3年連続で上昇している
・男女別に見ると、男性が33.8歳、女性が31.4歳でともに2024年比で＋0.2歳となり、全体同様に3年連続上昇
・転職者の年代別割合では、「24歳以下」と「40歳以上」の割合が過去3年間で大きく増加
・転職した人が最も多い年代は前回同様「20代後半」、次いで「30代前半」
・2022年比で見ると、「24歳以下」の割合が11.6%で＋2.5ポイント、「40歳以上」の割合が17.5%で＋3.6ポイント
・転職平均年齢が最も高いのは「コンサルタント／不動産専門職」（37.0歳）で、次いで「企画／管理系」（35.6歳）と「金融系専門職」（35.1歳）
・「コンサルタント／不動産専門職」「企画／管理系」「金融系専門職」の3職種は2022年比で、平均転職年齢が1.1～2.7歳上昇しており、特に「40歳以上」の割合が比較的高い
・転職平均年齢が最も低い職種は「販売／サービス系」で30.8歳、20代の割合が高い

出典：転職者の平均年齢 年代別の転職活動のポイントは？【最新版】（2026/4/13）

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『こんな会社ではたらきたい！』ホンネ調査2026／キャリアやはたらき方の「納得感」を求める学生が増加

株式会社ベネッセホールディングスとパーソルキャリア株式会社の合弁会社：株式会社ベネッセi-キャリアが運営する、「doda」発の新卒オファーサービス「dodaキャンパス」は、大学2、3年生を対象に「現役大学生が理想とする『こんな会社ではたらきたい！』ホンネ調査2026」を実施しました。

本調査を通じて、多くの学生がさまざまな場面で直接的な対話機会を求め、「納得感」を持ちながら自身のキャリアやはたらき方を選択したいという姿勢が強まっていることがうかがえます。学生の価値観や考え方が多様化する中、企業にはコミュニケーション機会の拡充やはたらく環境の整備を通じて、自身のキャリアを主体的に考え行動する「キャリアオーナーシップ」の醸成を後押しすることが、今後ますます求められていくでしょう。

【はたらき方】
・理想とするはたらき方は、「出社してオフィスではたらきたい」（37.6%）が最多
・残業については、1位「妥当性のある理由があれば、月15時間以内であれば問題ない」（37.0%）、2位「妥当性のある理由があれば、月30時間以内の残業は問題ない」（32.7%）。一方で「残業理由にかかわらず、残業はしたくない」（8.9%）は全体の約1割
・転勤については、「今後のキャリアにつながるなど納得感のある理由があり、期間が限定されていれば問題ない」（29.5%）、「今後のキャリアにつながるなど納得感のある理由があれば問題ない（転勤期間も問わない）」（27.7%）との回答合計が57.2%で全体の約6割を占める
・転勤について「いかなる理由があっても転勤はしたくない」（19.4%）は全体の約2割
・希望しない転勤を回避するための行動について、約6割の学生が「退職はしたくないので会社と交渉する」（55.8%）と回答
・新卒入社した会社で希望するはたらき方がかなわない場合の早期転職の可能性については、「最低3年ははたらいてから検討したい」（49.3%）が約半数。一方で、「積極的に転職をすると思う」は5.3%

【職場内でのコミュニケーション】
・業務上のミスを指導されるときの理想的なコミュニケーションについては「直属の上長と1対1で、対面で話しながら指導されたい」（65.7%）が最多、前年に続き全体の約7割を占める
・職場交流会の参加については、約半数の学生が「業務時間外の開催でも参加したい」（47.3%）と回答し、前年に続き最多
・理想とする開催スタイルについては、「昼、夜、どちらでもOK（会食、飲酒あり）」（30.5%）が前年に続き最多。「交流会には参加したくない」（7.1%）は前年比で減少

出典：現役大学生が理想とする『こんな会社ではたらきたい！』ホンネ調査2026（2026/3/17）

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共働き夫婦の実態調査／世帯年収は800～900万円未満が最多

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda（デューダ）」は、「共働き夫婦の実態調査」を発表しました。本調査では、20～59歳のビジネスパーソン15,000人を対象に、共働き夫婦の実態をインターネットで調査しています。

本調査では、共働きがすでに多くの既婚者にとって標準的なはたらき方となっている実態が明らかになりました。転職理由として給与や評価への不満が上位を占める一方、パートナーの転職への応援意識は高く、年収の変化に対する受け止め方には年代差も見られます。パートナーとの対話を通じてお互いの価値観やライフプランを共有し、どのようにキャリアを築いていきたいかを主体的に考えることが、これからの共働き夫婦にとってますます重要になっていくでしょう。

・結婚している人の中で「共働きをしている（パートナーが正社員としてはたらいている）」と回答した人は61.8%
・共働き夫婦の世帯年収は、800～900万円未満が11.0%で最多
・年代別の共働きの割合は、20代が88.5%、30代が78.8%、40代以上が53.2%と、年代が上がるにつれて低下する傾向がある
・転職当時に共働きだった人の転職理由は、「給与が低い・昇給が見込めない」が33.4%、「会社の評価方法に不満があった」が19.8%で、給与や評価に関する回答が多数
・「パートナーが転職する場合に応援するか」という質問には、90.0%が「はい」と回答。一方で、20代や30代ではパートナーの転職による年収の低下が応援の気持ちに影響しやすいことがうかがえる結果に

出典：共働き夫婦の実態～世帯年収や仕事・転職事情についての調査～（2026/2/2）

中小・中堅企業必見！「嫁ブロック」「夫ブロック」の裏側に潜む事実。見えない採用の壁を打破するためのヒントとは求人倍率の上昇により採用難が続く中、転職希望者がパートナーの反対で入社を辞退する「嫁ブロック」「夫ブロック」が、人事・採用担当者の悩みとなっています。乗り越え方と共に、なぜ発生するのか、どのような求人で起きやすいのかなど、解説します。⇒記事を読む

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企画・編集／海野奈央（doda人事ジャーナル編集部）、文・編集／岩田悠里（プレスラボ）