オープンポジションとは?メリット・デメリットや導入時のポイントを解説
d’s JOURNAL編集部
求人を行う際には、あらかじめ募集職種や担当してもらう業務内容をある程度明らかにしておくのが一般的です。それに対して、「オープンポジション」は職種や業務内容を定めない募集方式を指します。
この記事では、オープンポジションのメリット・デメリット、導入する際に意識しておきたいポイントなどを解説いたします。
オープンポジションとは?
オープンポジションとは、人材採用の場面で用いられることが多いビジネス用語です。ここではまず、オープンポジションの基本的な意味や、現代において注目されている理由について見ていきましょう。
オープンポジションの概要
オープンポジションとは、職種や業務内容を特定しない求人方法のことを指します。一般的な求人では、募集職種や業務内容を絞り込んでから行うのに対して、オープンポジションでは選考の過程で柔軟にポジションを決めていくのが特徴です。
仕事内容については、募集開始時にはまったく限定しないケースもありますが、「エンジニアリング」や「コーポレート」のようにある程度の範囲は定めることも多いです。いずれにしても、採用のプロセスを通じて応募者の経歴や希望から適性を見極め、職種やポジションを決めていくことがほとんどといえます。
なお、募集時に仕事内容を限定しないという点から、「総合職」と混同されるケースも多いですが、厳密にいえば両者は大きく異なります。総合職は入社後に複数の部署で経験を積ませ、段階的に配置を決めていく方法であり、主に新卒採用で用いられることが多いです。
それに対して、オープンポジションは採用プロセスで最適な配置を決める方法であり、入社時には具体的な職種やポジションが決まります。ただし、採用においては「このようにしなければならない」という厳密なルールがないため、企業によって言葉の定義や細かな意味合いは異なります。
オープンポジションという言葉を用いていても、実質的には総合職のように採用後のキャリアプランにも柔軟性を持たせる企業も多いです。
オープンポジションが注目されている理由
企業がオープンポジションでの採用に力を入れる場合は、一般的に「潜在能力の高い若手層の人材採用」「経営者候補・幹部候補の人材採用」を目的とする場合が多いです。さまざまな可能性を持った人材に応募してもらうために、スタート段階ではあえて細かな条件を設けないというのが、オープンポジションを導入する企業の主な狙いといえます。
また、近年では採用後の離職を防ぐために、カルチャーフィットが重視される傾向もあります。企業文化と応募者の価値観がマッチしているかどうかを見極めるために、オープンポジションで人柄や適性を踏まえた採用を行いたいというケースも少なくありません。
オープンポジションを導入するメリット
人材採用において、オープンポジションを導入するメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。ここでは3つのポイントに分けて解説します。
転職潜在層にアプローチできる
オープンポジションでは、募集時にあまり細かな条件を設定しないため、幅広い人材にアプローチしやすいのがメリットです。職種や業務内容を限定しないことで、転職潜在層にも興味を持ってもらえるチャンスが広がり、企業側が思ってもみないような人材と出会える機会が生まれる場合もあります。
適性を見極めながら人材育成が行える
適性を見極めながら選考できるのも、オープンポジションの大きな利点です。一般的な採用では、あらかじめ募集したいポジションが決められているため、選考においてもスキルや経験などの条件が強く重視される傾向にあります。
その結果、「能力は十分でも自社のカルチャーになじめない」「既存の従業員と良好な関係を築けない」といった問題が生じ、期待したような活躍をしてもらえないというケースも少なくありません。それに対して、オープンポジションでは選考を通じて人柄や価値観にもしっかりとフォーカスするため、組織へのスムーズな合流を期待できるのがメリットです。
さまざまな業務を経験させられる
オープンポジションでは、募集時に採用後の業務やポジションを約束するわけではないため、ある程度の柔軟性を持たせたまま採用を進めることも可能です。そのため、人柄やポテンシャルに魅力を感じた若手の候補者に対して、入社後にさまざまな業務を経験してもらうことを前提に、総合職のような形で採用を決めることもできます。
また、候補者の適性や能力に応じて、既存の枠組みにはまらない独自のポジションを割り当てるといった判断も可能です。たとえば、経営者と従業員のみで構成された企業において、オープンポジションで出会った候補者の経験や適性により、新たにマネジメント職を設けて採用するといったケースも考えられます。
オープンポジションを導入するデメリット
続いて、オープンポジションを導入するデメリットについても見ていきましょう。
採用基準の設定が難しい
幅広い人材にアプローチできるのがメリットである一方、オープンポジションでは選考の基準を設けるのが難しい面もあります。特に中途採用の場合は、候補者のこれまでの経験やスキルが重視されるため、採用ポジションが明確なほうが選考はしやすいといえるでしょう。
採用担当や面接官の負担が大きくならないように、採用基準の設定には十分なリソースを割き、丁寧に条件を固めていくことが大切です。採用基準の決め方については、以下の記事で詳しく解説されているので参考にしてみてください。
(参考:『採用基準の決め方|役割や作成手順をテンプレートと例で解説 』)
採用後のミスマッチが起こる可能性がある
スキルや経験と比べると、適性やポテンシャルといった要素は、見る人の主観によって判断が左右されやすいのも特徴です。そのため、採用後に自社の業務とのミスマッチが起こりやすくなる点には注意が必要です。
ただし、スキルや経験を重視する通常の採用でも、企業風土や価値観といった点においてはミスマッチが起こるリスクがあります。そのため、いずれにおいてもミスマッチを防ぐための工夫が求められる点は変わりありません。
採用時のミスマッチが起こる原因や対処法については、以下の記事で詳しく解説されているので参考にしてみてください。
(参考:『ミスマッチとは?新卒・ミスマッチが起こる原因は?企業に与える影響と対応方法を紹介 』)
入社前・入社後のインプットが行いづらい
オープンポジションでは、基本的に採用を決める段階では、ある程度の業種やポジションを決めることとなります。しかし、場合によってはポテンシャルを重視するために、担当業務や職種を限定しないケースもあります。
この場合は、業務や職種が特定されていないため、入社前のインプットが難しくなる点に注意が必要です。入社後に具体的な業務内容や必要なスキルを身につけてもらう必要があるため、即戦力としての働きは期待できないのがデメリットといえるでしょう。
オープンポジションでの採用に向いている人材とは?
オープンポジションは、基本的に幅広い人材と接点を持ち、多様な可能性を追求していく採用方式です。そのうえで、ここでは特に相性がよいとされる人材のタイプについて見ていきましょう。
未経験の仕事に挑戦しようとする人
オープンポジションは、未経験での転職を求める人が集まりやすい傾向にあります。経験よりも仕事への意欲や人柄、適性といったポテンシャルを重視するケースが多いため、応募者にも比較的に幅広い可能性を提示できるのが特徴といえるでしょう。
キャリアアップに関心が強い人
一般的な求人と比べて、オープンポジションではキャリアアップに積極的な人材から興味を持ってもらいやすいのも特徴です。職種や業務内容を限定せず、さまざまな可能性にチャレンジしながら経験を積みたい人にとって、オープンポジションによる募集は魅力的に映りやすいといえるでしょう。
企業風土になじみやすい人
これまで見てきたように、オープンポジションではどちらかといえば、人柄や価値観、ポテンシャルといった側面が重視されやすい傾向にあります。そのため、経験やスキルだけでなく、企業風土との相性がよい候補者を採用したい場合に向いている方法といえるでしょう。
企業風土との相性、いわゆるカルチャーフィットは、近年の人材採用において重要性を増している要素です。早期離職の予防や生産性の向上において、重要な意味を持つポイントとして扱われるようになっているため、オープンポジションでの採用を導入する一つの目的であるともいえます。
オープンポジションで採用をスムーズに進めるためのポイント
オープンポジションでは、求人を出す時点での自由度が高いことから、戦略があいまいなまま導入されてしまう可能性も考えられます。とにかく求人を出して幅広い人材にアプローチし、応募があってから選考時に見極めるという場当たり的な方法も実践できてしまうのがオープンポジションの注意点です。
しかし、オープンポジションでの採用を成功させるためには、しっかりと戦略や狙いを明確にしたうえで導入を見極める必要があります。どのような人材を求めているのか、その人材にどのように活躍してもらいたいのか、オープンポジションが自社のどのような部門と親和性が高いのかなどを丁寧に検討することが重要なのです。
そのため、まずは採用の基本に立ち返り、採用ペルソナや採用基準の設定にしっかりと力を入れましょう。また、初めからオープンポジションでの採用だけに選択肢を絞るのではなく、その他の採用方法と組み合わせて運用するなどの工夫も求められます。
まとめ
オープンポジションでの採用は、実務経験やスキルにとらわれず、自由な発想で幅広い応募者を集められるのがメリットです。求人を出す時点では明確なポジションや職種を提示しないため、有力な候補者が見つかった場合は、対象に合わせて柔軟に働き方やポジションを決めることもできます。
一方で、自由度が高い分、戦略があいまいなままでも導入できてしまうのが注意点といえます。効果的な採用活動を行うためには、オープンポジションを導入する場合でも、きちんと採用ペルソナや採用基準を明確にしておくことが重要です。
自社の状況を踏まえたうえで、新たな人材を獲得する選択肢の一つとしてオープンポジションを検討してみるとよいでしょう。
(制作協力/株式会社STSデジタル、編集/d’s JOURNAL編集部)
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