HRテックとは？注目される理由とステップ・注意点を解説

HRテックとは、テクノロジーの力を取り入れて人事にまつわるさまざまな諸課題を解決するための取り組みを指します。労務管理や勤怠管理、採用管理など人事領域に関わる業務を効率化し、よりきめ細かな対応ができるように環境を整えることを目的です。

近年では、多くの分野でDX（デジタルトランスフォーメーション）が導入されつつあり、経営戦略や人材戦略などを踏まえて、経営革新を行う企業が増えています。この記事では、HRテックの基本的な捉え方や注目される理由、導入のステップや注意点などを解説します。

HRテックとは

HRテックの導入を推進していくには、基本的な部分を正しく理解しておく必要があります。HRテックが対象とする範囲も含めて解説します。

HRテックの概要

HRテックとは、「人事」を表すHR（Human Resource）とテクノロジーを組み合わせた言葉です。自社の人的資源の調査や分析、管理に関する仕組みと業務効率化をより強化していくための取り組みをいいます。

企業において人事領域にまつわる業務は多岐にわたるため、きめ細かな対応を行っていくためにはテクノロジーの活用が欠かせません。自社が課題としている点を洗い出し、どのような業務で効率化できるのかを検討していく必要があります。

近年ではHRテックだけでなく、多くの領域でDX（デジタルトランスフォーメーション）が推進されています。DXは単に業務をデジタル化するだけでなく、経営そのものを革新し、時代の変化に対応した組織づくりを進めていくことを目的としているのが特徴です。

社会情勢の変化や人材不足、競合他社との競争のなかで企業が持続的な成長を遂げていくためには、HRテックをはじめとした新しい取り組みを進めていく必要があるでしょう。

HRテックの対象となる範囲

HRテックが対象とする範囲は、労務管理や人材育成、採用活動や福利厚生といった基本的な部分だけに留まりません。従業員の健康管理やバイタルサイン測定、ワークログの収集など、IoTに近い部分も含まれます。

そのため、HRテックが対象としているのは人や組織に関する全般の事柄ともいえるでしょう。テクノロジーの力を用いることで、人事領域に関するさまざまなデータを一元的に管理できるようになるため、公正な人事評価制度の構築や従業員エンゲージメントの把握、また具体的な改善策の立案など多くの業務で役立ちます。

HRテックが注目されている理由

HRテックが注目されているおもな理由として、次の3つの点が挙げられます。

それぞれの理由について、さらに詳しく見ていきましょう。

働き方の多様化

HRテックに注目が集まっている理由として、働き方の多様化が挙げられます。以前からワークライフバランスの普及や若年層の仕事に対する価値観の変化などの傾向は見られましたが、コロナ禍も働き方に大きな影響を与えたといえるでしょう。

コロナ禍においては、急速なスピードでリモートワークが浸透し、アフターコロナの時代になっても一部の企業や職種ではリモートワークを継続しています。リモートワークは社内システムに外部からアクセスするものであり、オフィス以外の場所で業務を行う機会が多くなっています。

クラウド型のサービスが数多く提供されていることもあり、比較的低いコストでシステム環境を整えられるようになりました。そのため、クラウド型のサービスを導入する企業が増えており、出勤をしなくても自宅などから業務を行える環境が整ってきています。

在宅で業務が行えることで、育児や介護などを理由にこれまでは働くことが難しかった人材も勤務を継続できるようになりました。多様な働き方を実現するための基盤として、HRテックが注目されているといえるでしょう。

人材戦略の重要度の高まり

日本は少子高齢社会となっており、今後も労働人口の減少が続くものと予測されています。新たな人材を確保するのが難しい状況においては、限られた人材をいかに活用していくかが企業の競争力や成長といった点で重要になります。

自社の人的資源を最大限に活用するためには、従来の事務的な雇用管理だけでなく、たしかな人材戦略に基づいた人員配置や人材育成の計画が求められるでしょう。競合他社よりも優れた人材戦略を打ち出していくためには、HRテックの活用が欠かせないため、注目が集まっているといえます。

クラウド型サービスの普及

HRテックが広まっている理由として、テクノロジーの革新が挙げられるでしょう。特に近年では、クラウド型のサービスが多くリリースされており、人事領域に関するものも数多く存在します。

クラウド型のサービスであれば、自社にサーバーを設置する必要がないため、導入までのハードルが低く、企業規模にかかわらず自社に合ったサービスを取り入れることが可能です。暗号化通信やIPアドレス制限といった機能を備えていたり、継続的にシステムがアップデートされたりするため、セキュリティ面で安心できるサービスが増えてきたこともHRテックが広まるきっかけになったといえるでしょう。

HRテックのおもな領域

HRテックが対象とする領域は、広い範囲にわたります。どのようなことができるかを把握したうえで、自社の状況に合わせて必要な機能を活用してみましょう。

採用管理

HRテックを導入することで、採用管理に関する業務の省力化につながります。人事領域のさまざまな業務のなかでも、採用管理は企業の成長に直結する部分であるため、とても重要な業務です。

しかし、人の手だけで業務を行おうとすれば、資料作成から面接の準備、選考、入社後のフォローなど多くの業務に労力を費やすことになるでしょう。HRテックを導入することで、採用活動に関する定型業務を自動化でき、本来重視すべきコア業務にリソースを割けるようになります。

また、AIやデータベースを活用すれば、転職潜在層にアプローチを行うダイレクトリクルーティングなどにも取り組みやすくなるでしょう。

勤怠管理

勤怠管理ツールを活用すれば、多くの従業員を抱える企業であっても、一元的に労務に関する情報を管理できます。必要に応じてリアルタイムでデータをチェックできるため、個々の従業員だけでなくチーム単位での労働時間の把握に役立つでしょう。

残業時間の管理やオーバーワーク気味の従業員のケアなど、労務管理において問題となりそうな部分をいち早く察知できるようになります。また、給与計算ツールとの紐付けも行えるので、作業の省力化が図れます。

健康管理

従業員一人ひとりの健康管理を企業が行うことは重要ですが、従業員数が多いほど管理が複雑化しやすい部分があるでしょう。従業員の健康状態の把握が疎かになってしまえば、業務のパフォーマンスが低下するだけでなく、早期離職などの問題にもつながってしまいます。

健康診断の結果や産業医の診断、個別面談の内容など、従業員の健康管理に関するさまざまなデータをHRテックで一元管理することが可能です。上手にツールを活用することで、従業員の健康状態を把握しやすい環境を整えてみましょう。

従業員の健康管理や健康経営について、さらに詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。

（参考：『健康経営とは？『健康経営優良法人』認定のメリットは？取り組み方や企業事例を丁寧に解説』 ）

給与計算

給与計算に関する業務は毎月発生するものなので、HRテックによって作業を省力化していくことが大事です。クラウド型のサービスを利用すれば、給与計算と勤怠管理を紐付けでき、データを直接入力する頻度を減らせるので精度と効率が向上します。

退職管理、介護保険などの公的保険の保険料の徴収漏れといったミスをしやすい部分も、あらかじめ設定をしておけば、自動計算してくれる仕組みを整えられます。できるだけ人の手で行う作業を減らすために、HRテックは役立つはずです。

人材育成

HRテックの導入によって、人材育成に関する業務も進めやすくなるでしょう。個別面談の結果や各種調査データなどを蓄積していくことによって、より客観的な人事評価やキャリア支援などにつなげられます。

継続的にデータを収集できる仕組みを整えていれば、従業員の変化にいち早く気付けるようになるはずです。また、教育訓練や研修などの効果測定を行うときにも、データを活用できるでしょう。

人材育成について、さらに詳しく調べたい方は以下の記事も参考にしてみてください。

（参考：『人材育成におけるマネジメントとは｜上司に必要なスキルや育成のポイントを解説』 ）

人材評価

従業員エンゲージメントが低下する理由の一つに、人事評価制度への不満が挙げられます。「努力をしているのに、きちんと評価されていない」といった不満が従業員のなかに蓄積すれば、早期離職につながる恐れがあるので、定期的な人事評価制度の見直しは不可欠です。

HRテックを活用することで、直属の上司の主観的な評価だけではなく、さまざまな角度から客観的な評価を下していることが従業員にも伝わりやすくなるでしょう。公正な人事の仕組みを整えるためにも、HRテックを活用していくことは大切です。

エンゲージメント

従業員エンゲージメントの低下を防ぐには、定期的に意識調査を行っていく必要があります。しかし、精度の高い調査ほど集計されたデータを読み解くのに、多くの労力がかかります。

データの分析に時間がかかれば、具体的な改善策を立案して実行するまでに相当な期間が必要になるため、HRテックの導入が欠かせないといえるでしょう。従業員の意識調査に関する内容をデータベース化し、自社が掲げるビジョンや目標達成のためのKPIの設定、納得感のある人事施策を実行することによって、従業員エンゲージメントの向上につなげられます。

タレントマネジメント

タレントマネジメントとは、従業員それぞれの能力や特性などを把握したうえで、最大限のパフォーマンスを発揮してもらうために人材戦略を練り、適切な人材管理を行うことを意味する言葉です。従業員一人ひとりに関するデータを見える化するには、タレントマネジメントシステムの導入を検討してみましょう。

システムを活用することで、データベース上で個々の従業員の能力などを把握しやすくなり、人員配置などで悩む時間を大幅に減らせるはずです。タレントマネジメントシステムについて、さらに詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。

（参考：『タレントマネジメントとは？タレントマネジメントシステム導入時のポイントや期待される効果を徹底解説』 ）

各種事務手続き

従業員の入社や退職といった事務手続きについても、人事や労務管理をサポートしてくれるクラウドサービスを活用するのが便利です。手続きにミスが起こるのを防げるだけでなく、作業の効率化にもつながるでしょう。

また、労働基準監督署や税務署、社会保険事務所などに申請する書類はWebから提出できるものも多いので、事務手続きの簡素化にも結びつきます。

社内コミュニケーション

よりよい組織づくりを進めていくには、社内コミュニケーションの活性化が不可欠です。社内で交流イベントを設けることも大事ですが、リモートワークで業務を行っている従業員は、参加がなかなか難しいでしょう。

そうした課題を解消するには、チャットツールを活用するのも一つの方法です。部署やプロジェクト単位でコミュニティをつくれば、従業員がどこで仕事をしていてもコミュニケーションに参加できるので、従業員同士の結びつきも強まるはずです。

HRテックに関連するテクノロジー

HRテックを効果的に実現するためには、新しいテクノロジーの力が欠かせません。HRテックを支えるテクノロジーについても、基本的なポイントを押さえておきましょう。

SaaS

SaaS（Software as a Service）とは、Webを通じて提供されるソフトウェアのことを指します。以前は社内サーバーにソフトウェアをインストールする作業が必要でしたが、現在ではクラウド技術の進展によって、社内サーバーを使わずにソフトウェアを使えるようになっています。

そのため、社内サーバーの容量などを気にする必要がなくなり、さまざまなソフトウェアを使える環境が整っているといえるでしょう。Webに接続できる環境であれば、社内であれ社外であれ、同じソフトウェアを共有しやすくなりました。

SaaSの技術はHRテックを土台から支えるものであり、不可欠なものです。サービス提供会社にとっても、比較的低いコストでサービスを提供できるようになったので、HRテックが普及する環境が整っているといえます。

RPA

RPA（ロボティクス・プロセス・オートメーション）は、さまざまな作業をソフトウェア・ロボット（仮想知的労働者）に代行してもらえる技術です。RPAの出現によって、これまで人が手作業で行ってきたデータ入力作業などを、ソフトウェア・ロボットに代行してもらえるようになりました。

人事領域の業務では、給与計算やデータ入力などの数多くの事務作業があります。PRAを活用して定型業務を自動化することで、作業にかかっていた時間や手間を大幅に減らせるようになるでしょう。

浮いた分のリソースを本来取り組むべきコア業務に集中させることで、より高度な人事業務を行えるようになるはずです。HRテックを導入する際は、どこまでの作業を人が行い、何の業務を自動化していくのかを精査する必要があるでしょう。

ピープルアナリティクス

ピープルアナリティクスとは、人材にまつわるさまざまなデータの分析技術や分析方法を指す言葉です。AIの出現によって、膨大なデータ収集や分析が短時間で行えるようになりました。

人材に関する多くの情報をデータベース化することで、自社の従業員の能力や特性などを客観的に分析できるようになるでしょう。人材の得意、不得意を把握するだけでなく、分析結果をもとにして本人の能力に合った最適な人員配置を実行できるようになります。

新規採用や人事異動などが頻繁に行われる企業であれば、ピープルアナリティクスを用いたサービスやツールを利用することで、大きな効果を得られるはずです。従業員エンゲージメントを高めることにつながるでしょう。

AI

AI（Artificial Intelligence）とは、人工知能と呼ばれるものを指します。一般的には人間の言葉を理解したり、データから推測したりする知的行動をコンピュータに代行してもらう技術をいいます。

AIには大量のデータを読み込ませる機械学習を行い、学習したデータをもとに回答や解析結果を出してもらうことが可能です。近年では、テキスト欄に文章を入力するだけで短時間で回答が得られるツールも登場しており、AIは以前よりも身近な存在になってきているといえるでしょう。

HRテックにおいても、AIを取り入れたさまざまなサービスやツールが存在しており、データ収集や分析などに役立てられています。人材育成や人員配置の最適化が図れるタレントマネジメントシステムや、従業員のメンタルヘルスチェックを行うツールなど、多方面にわたってAIの活用が期待されているので、今後も数多くのサービスやツールがリリースされるでしょう。

HRテックを導入するための4つのステップ

HRテックを導入するには、基本的な手順をしっかりと押さえておく必要があります。おもな手順は次の通りです。

どのような手順で導入を進めていけばよいかを解説します。

導入する目的を明確にする

HRテックの導入を推進するには、まず導入する目的を明確にしなければなりません。単にデジタル化したいというだけでは、従業員の理解を得るのは難しいでしょう。

HRテックを導入することで業務フローの見直しにつながり、業務における課題点が解消するので作業が省力化するといったメリットを具体的に提示していく必要があります。HRテックの導入は全社的な取り組みとなるため、経営層の理解や協力も必要です。

課題解決に向けたロードマップを策定する

HRテックを導入する目的が定まったら、次にロードマップを作成します。ロードマップの作成にあたっては、現場の責任者であるマネージャーやバックオフィスの管理職などとコミュニケーションを取りながら、形づくっていくことが大切です。

初めてHRテックを導入するのであれば、部署や業務の絞り込みが大事なポイントとなります。HRテックが対象とする範囲は広いので、初めから全部を進めようとすれば、ロードマップの作成に無理が生じてしまいます。

自社が抱える人事領域のさまざまな課題点を洗い出したうえで、どの課題を優先的に解決すべきかを話し合ってみましょう。

サービスやツールを検討する

一口にHRテックといっても、数多くのサービスが存在するので、自社の課題解決につながるものを選ぶ必要があります。また、自社のシステム環境などを確認したうえでサービスやツールを選ばなければ、せっかく導入してもほとんど使わないまま放置してしまうというケースも珍しくありません。

サービスによっては、無料で使える試用期間が設けられているものもあります。実際に操作を行って必要な機能が備わっているかや、使い心地などをよく確認しておきましょう。

さらに、同じような機能を持つサービスやツールであっても、複数の会社のものを比較・検討することが大事です。

効果検証と改善を行う

HRテックはサービスやツールを導入して終わりというものではなく、実際に運用していくなかで少しずつ業務フローを改善していくことになります。そのため、HRテックを導入した後は、1年未満の短いスパンで効果検証などを行っていきましょう。

思うように改善や課題の解決に結びついていない場合は、サービスやツールを再選定することも必要です。定期的にチェックを行うことで、HRテックを徐々に社内に浸透させていきましょう。

HRテックを導入するときの注意点

HRテックを導入することで、企業が抱える人事領域の諸問題を解決できる可能性があります。一方で、以下の点には注意が必要です。

それぞれの注意点について解説します。

個人情報の取り扱いに気をつける

HRテックの導入で最も気をつけなければならないのは、個人情報の取り扱いだといえます。自社の情報だけでなく、採用活動などを通じて外部から送られてくるデータも数多く取り扱うことになるので、高い安全性を担保したセキュリティ対策を行っていく必要があります。

新たにシステムを導入する際は、セキュリティ性に問題がないかをよくチェックしておきましょう。

中長期的な取り組みであることを認識する

HRテックが対象とする領域は広範囲に及ぶため、一気にすべての業務フローを変えようとすれば、社内に混乱が起こる可能性があります。まずはなぜHRテックを導入する必要があるのかを従業員に説明していくことが大切です。

そのうえで、従業員の意見や考えを聞きながら、業務における課題点を洗い出し、その課題を解決するために役立つサービスを選んでみましょう。段階的に進めていくことで、従業員の理解や協力を得やすくなり、HRテックを推進しやすくなるはずです。

最終的な判断は人の手で行う

HRテックに関するサービスのなかには、AIを活用したものもあります。AIは膨大なデータを集計し、分析することに優れていますが、出力された情報をそのまま鵜呑みにすることはリスクが生じます。

また、ジェネレーティブAI（生成AI）と呼ばれるサービスでは、文章や画像などをAIに作成してもらうことが可能ですが、生成されたコンテンツが著作権などを侵害しているケースもあるでしょう。HRテックを活用して得られたデータや成果物については、最終的には人がチェックを行い、問題がないかを入念に精査する必要があります。

まとめ

HRテックを導入することで、企業は人事領域におけるさまざまな課題を解決することが可能です。労務管理や勤怠管理、採用管理などの業務をより効率的に進めていけるでしょう。

一方で、従来の仕組みを変えていくためには、社内での理解も大事なポイントになります。なぜHRテックを導入する必要があるのかを丁寧に説明したうえで、従業員の理解を得られるように努めてみましょう。

また、人事領域においては個人情報などを多く取り扱うため、HRテックの導入にあたってはセキュリティ対策をしっかりと整えておく必要があります。実際に業務で活用するまでには、それなりに時間や労力がかかってしまう部分もあるので、中長期的な取り組みとして推進していくことが大切です。

（制作協力／株式会社STSデジタル、編集／d’s JOURNAL編集部）