レジリエンスとは？ビジネスでの意味や高める4つの方法をわかりやすく解説

「レジリエンス」は、外的な圧力を受けたときにもとに戻ろうとする力のことであり、もともとは物理学の分野で用いられていた用語です。近年では、ビジネスの分野でも用いられる機会が増えており、変化の激しい時代を生き残るための重要な資質として注目されています。

この記事では、レジリエンスの意味や重要性、関連する要素について解説します。また、企業が自社のレジリエンスを強化する際に必要なアプローチについても詳しく見ていきましょう。

レジリエンスとは

心理学やビジネスの分野で用いられるレジリエンスとは、さまざまな困難を乗り越えるために必要な「精神回復力」を指す言葉です。物理学では、外的な力によって変形した物質がもとに戻ろうとする力を指すことから、心理学でも外的な力を精神的なストレスに置き換えて、「困難をしなやかに乗り越えて回復する力」という意味合いで用いられるようになりました。

そのほかにも、組織論や災害対策の場面でも使われることがあり、使用される分野において意味合いは少しずつ異なります。例えば、「災害レジリエンス」といえば、災害による被害から立ち直り、都市機能などを速やかに回復できる力を指します。

いずれにしても、レジリエンスは外的なストレスを回避するのではなく、直面したときにどのように回復していくのかに重きを置いているのが特徴です。

ビジネスでのレジリエンスの意味

ビジネスにおけるレジリエンスは、「速やかに立ち直り、乗り越える力」という意味で使われるケースが多いといえます。個々の従業員や組織全体がトラブルに見舞われたときに発揮される力を指し、危機への対応力を表す言葉だと考えられています。

ビジネスシーンにおいては、事前に予測ができない事態が生じることは珍しくないため、トラブルをきっかけとしてさらなる成長につなげていくことが重要です。

レジリエンスがビジネスで注目される理由

ビジネスの領域において、レジリエンスが注目されている背景には、「VUCA（ブーカ）」の時代が到来したことが大きく関係しています。VUCA時代とは社会環境が目まぐるしく変化し、将来が不透明で予測困難な状態が続く時代のことです。

先行きが見えないビジネス環境にあっては、既存の価値観やビジネスモデルが通用しなくなる場面も訪れるでしょう。こうしたフェーズにおいては、単に困難を避けることのみに重きを置いたリスクマネジメントだけでなく、「困難を柔軟に乗り越えていくしなやかさ・強靭さ」が重要となります。

そのため、企業組織としてのレジリエンスに注目が集まっているのです。一方、個人の次元においても、職場における健康経営の重要性が高まるとともに、レジリエンスへの関心が深まっています。

ストレスフルな現代の労働環境では、メンタルヘルス対策としてレジリエンスを高めることが重要であると考えられています。

レジリエンスと関連する言葉

レジリエンスの意味を正しく理解するには、関連する言葉の意味についても押さえておく必要があります。それぞれの言葉との意味の違いを解説します。

メンタルヘルスとレジリエンスの違い

レジリエンスと同時に用いられることが多い「メンタルヘルス」は、精神的な健康を意味する用語です。従業員の定着率や生産性に密接に関連するテーマであることから、近年ではメンタルヘルスの維持・向上を重視する企業が増えています。

メンタルヘルスが精神の状態を表わす言葉であるのに対して、レジリエンスは困難やストレスに対処する力のことを指しているという違いがあります。

ストレス耐性とレジリエンスの違い

ストレス耐性とは、精神的な部分で負荷のかかるストレスに耐える力を指す言葉です。ストレス耐性が高ければ、多少の困難に遭遇しても動じることなく、乗り越えるための策や方法を前向きに検討できます。

ストレス耐性という言葉は、心の耐久力を表わす言葉ですが、レジリエンスはそもそも原因となるストレスをはねのける力です。

（参考：『ストレス耐性とは？従業員のストレス耐性を高めるためのポイントと注意点』）

ストレスコーピングとレジリエンスの違い

ストレスコーピングは困難な状況を「切り抜ける」「うまく対処する」といった意味を持ちます。レジリエンスを高めるとともに、ストレスコーピングによりストレスの処理能力を向上させることで、より逆境に強い個人・組織の確立が可能となります。

ストレスの多い状況から抜け出すという意味において、ストレスコーピングとレジリエンスの言葉に大きな違いはありません。

（参考：『コーピングとは｜3種類の手法と企業でのストレス対策を解説』）

ハーディネスとレジリエンスの違い

ハーディネスとは、強いストレスを受けても健康な状態を維持する力のことであり、平たくいえばストレスに対する防御力です。ハーディネスが「ストレスそのものを感じにくい」「受けても心への影響が小さい」といった性質を指しているのに対し、レジリエンスはストレスのダメージから回復する力を指しているのが両者の違いです。

レジリエンスを構成する要素

これまで見てきたように、レジリエンスとは単に精神的な強さを意味する言葉ではありません。ここでは、どのような要素がレジリエンスの構築につながるのかについて、2つのテーマに分けて見ていきましょう。

レジリエンスの「危険因子」と「保護因子」

「危険因子」と「保護因子」という2つの因子が、レジリエンスには関係していると考えられています。危険因子とは、災害や病気、家庭問題、貧困といったストレスや困難をもたらす原因のことです。

一方、保護因子とはストレスやネガティブな状況を乗り越えるための要因を指します。具体的には、個人の精神的な特性や人間関係の質、相談相手の有無、問題解決能力などが該当します。

レジリエンスを高めるためには、保護因子に着目して必要に応じた改善を図ることが大切です。

レジリエンスを導く「精神回復力」と「資質的要因と獲得的要因」

心理学の研究によれば、レジリエンスを導く個人内の保護因子を「精神的回復力」と定義し、次の3つの因子で構成されているとしています。

また、レジリエンスに関連した要素を「資質的要因」と「獲得的要因」の2つに分けた考え方も研究されています。前者は生まれ持った資質のことであり、後者は後天的に獲得しやすい特性のことです。

レジリエンスを向上させるためには、先天的な資質的要因だけに頼るのではなく、獲得的要因にも目を向けることが重要だといえます。

企業がレジリエンスを向上させるメリット

企業にとって、レジリエンスを向上させる取り組みにはどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは4つの効果についてご紹介します。

従業員のメンタルヘルス対策につながる

個人のレジリエンス向上を図ることで、従業員のメンタルヘルスによい影響がもたらされます。職場においては、例えば配置転換や環境の変化がストレス要因となり、心身のバランスを崩してしまうケースも考えられます。

VUCAの時代にあっては、こうした急な配置転換や業務内容の変化といった環境の変動が、それまで以上に起こりやすくなるでしょう。従業員のレジリエンスが高まることで、ストレスをしなやかに乗り越える力が高まり、変化に対して柔軟に対応できるようになります。

環境に左右されずにメンタルヘルスを維持できれば、離職の防止や生産性の向上が期待できます。

目標を達成する力が向上する

従業員のレジリエンスが向上することで、失敗などを恐れずに、難易度の高い目標を達成していこうという気持ちが高まるのも重要な効果です。変化や困難に直面しても、自分なら乗り越えていけるという自信が身につくため、目標を達成する力が向上するのです。

社会の変化に対応しやすくなる

組織としてのレジリエンスが向上すれば、社会の変化に飲まれず、前向きに対応していける力が身につきます。事業環境が大きく変化する時代において、企業が持続的な成長を遂げていくためには、変化への備えやリスクの管理が重要です。

いざ大きな困難が訪れたとき、目の前で起こっている状況を冷静に受け止められなければ、正しい意思決定を行うことはできません。例えば、主力となってきた事業のニーズが激減した際に、レジリエンスが十分でなければダメージをきちんと回復できず、やがて競争力を失う原因となる恐れがあります。

従業員や組織としてのレジリエンスが高ければ、各メンバーやチーム、部門が失敗を恐れずに挑戦できるため、自然とイノベーション （革新的な技術やアイデアによって新たな価値を生み出すこと）が生まれやすい環境が整えられていくでしょう。

外部からの評価を高められる

企業としてのレジリエンスは、顧客や投資家などにとって重要な評価指標の一つとなります。レジリエンスに関する能力や風土が優れている企業は、市場からの信頼を集めやすくなるため、ブランディングや資金力の向上を図りやすくなります。

レジリエンスを測定する4つの尺度

社内のレジリエンスを強化するためには、現状を客観的に分析することからスタートする必要があります。レジリエンスの測り方は多種多様であり、ここでは主な測定方法である4つの尺度を見ていきましょう。

レジリエンススケール

「レジリエンススケール」とは、1993年にGail M. WagnildとHeather M. Youngが考案したレジリエンス尺度のことです。「個人的コンピテンス（Personal Competence）」と「自己と人生の受容（Acceptance of Self and Life）」という2因子25項目で構成された設問を通じてレジリエンスを測定します。

さまざまな年代で使用できるのが特徴であり、整合性や妥当性が高い尺度として知られています。幅広い世代の従業員を抱えている企業に向いているといえます。

精神的回復力尺度

精神的回復力尺度とは、心理学者の小塩真司氏らが2002年に考案した測定尺度です。前述した3つの因子（新奇性追求、感情調整、肯定的な未来志向）に関する合計21項目の設問で構成されており、21項目すべての得点で「精神的回復力」の度合いを測定できるほか、3つの因子それぞれについて個別に得点化も行えます。

質問項目に、新奇性の追求や未来志向に関するものがあるため、新たに事業を展開していくスタートアップ企業やベンチャー企業などで活用できます。

森氏らのレジリエンス尺度

教育心理学者の森敏昭氏らが考案した「森らのレジリエンス尺度」では、自分自身を受け入れる力である「I am因子」、問題解決力である「I can因子」、他者との信頼関係構築力である「I have因子」、成長力である「I will/I do因子」の4つの下位因子に分けてレジリエンスを測定します。診断項目は「自分にかなり自信がある」「いやなことがあっても次の日には何とかなりそうな気がする」「私の生き方を誰もわかってくれはしないと思う」といった36項目に分かれており、5段階で評価を行ってそれぞれの因子を分析する手法です。

他の尺度と比べて、質問項目が細かく設定されているので、より本格的にレジリエンスを高めるための取り組みを行いたい企業に向いています。

二次元レジリエンス要因尺度

「二次元レジリエンス要因尺度」とは、お茶の水女子大学の准教授である平野真理氏 らが2010年に考案した測定尺度です。レジリエンス要因について、先にも述べた「資質的要因」と後天的に身につけやすい「獲得的要因」とに分けて捉えた尺度であり、21個の質問項目に対して5段階の評価で回答してもらう方式となっています。

質問項目が絞り込まれているため、レジリエンスに興味があり、短い時間でまずは試しに取り組んでみたいという企業に向いているでしょう。

レジリエンスを向上させる4つの方法

レジリエンスを向上させる方法としては、「個人のレジリエンス」を向上させるアプローチと、「組織のレジリエンス」を向上させるアプローチの2種類が考えられます。ここでは、それぞれの方法について見ていきましょう。

個々の従業員のレジリエンスを高める

個人のレジリエンスを高めるためには、研修などを通じてレジリエンスへの理解を深め、思考のトレーニングを行ってもらう方法が有効です。具体的には、レジリエンスを構成する因子のうち、特に獲得的要因に目を向けて育成を行う方法が考えられます。

どのような考え方や思考の習慣がレジリエンスの強化につながるのか、従業員一人ひとりに正しく理解してもらったうえで、日常生活や業務に落とし込んでいく仕組みづくりを行うことが大切です。

チャレンジしやすい企業文化を醸成する

組織としてのレジリエンスを向上させるには、新しいことに挑戦しやすい企業風土を形成していくことが重要です。社内にミスが許されない雰囲気や挑戦を冷笑する文化があれば、従業員はなかなか思い切った挑戦ができず、レジリエンスを発揮する機会もつくられません。

積極的に挑戦するメンバーを賞賛する仕組みをつくり、ミスや失敗を許容できる職場環境を整えることで、レジリエンスが育つ企業風土が構築されていくのです。また、ミスが発生したときには、そのデータを蓄積して以降の取り組みに活かすという前向きな仕組みを整えれば、個別の従業員にも失敗の適切な捉え方を学んでもらえるようになります。

BCPへの取り組みを行う

「BCP」とは事業継続計画のことであり、災害などが発生した際に事業の中断を回避したり、速やかにシステムを復旧したりするためのプランを指します。企業として災害レジリエンスを高めるためには、BCPの構築にもしっかりと力を入れることが大切です。

また、近年では自然災害だけでなく、サイバー攻撃によるシステム障害などにも備えておく必要があります。これらの要因によって事業がストップすれば、一時的な利益の損失を被るだけでなく、取引停止などの回復不可能な事態に陥ってしまう可能性もあるでしょう。

そこで、BCPでは非常時に向けたガイドラインを整備し、いざというときにどのような意思決定を行うべきなのか、どのように復旧を目指すべきなのかをあらかじめ定めておきます。そのうえで、個別のシステムや業務についてはマニュアルを作成し、速やかに立ち直るための準備を進めることが大切です。

ビジョンや目標を組織に浸透させる

企業全体のレジリエンスを高めるためには、社内全体にビジョンや目標を浸透させることも大切です。急激な環境変化などが起こったときに、真っ先にその影響を受けるのは、現場の従業員であるというケースも少なくありません。

こうした場合にしっかりとビジョンが共有されていなければ、現場の従業員が自信を持って判断することができなくなり、違和感や変化の予兆を見逃してしまう可能性があります。また、仮に異変に気づいていても、声を上げるまでに時間がかかってしまうでしょう。

そうなれば組織全体として変化への対応が遅れ、他社に後れを取ったり、影響が拡大したりとさまざまなデメリットが生じます。現場の従業員にまできちんと企業の方針やビジョンが行き渡っていれば、困難な状況に見舞われてもすぐに異変を察知し、速やかに手を打つことが可能です。

日ごろから「意見を主張しやすい雰囲気をつくる」「こまめに事業のビジョンや目標を共有する」といった地道な取り組みを重ね、組織全体の連携強化を図りましょう。

レジリエンスの向上に必要な6つのコンピテンシー

レジリエンスの度合いに個人差はありますが、さまざまな場面に対応していく力というものは本来誰でも備えているものと考えられています。個人が備えているレジリエンスを高めるには、レジリエンスが高い人のコンピテンシー （高いパフォーマンスをあげる人材に共通する行動特性や指向）を理解することが重要です。

ここでは、6つの観点からレジリエンスを高めるためのコンピテンシーを解説します。

（参考：『コンピテンシーとは？意味や評価・面接での使い方とスキルとの違いを解説』）

①自己認識

自己認識とは、自らの考えや感情の動き、行動などを把握する能力のことをいいます。不測のトラブルが発生した際に、自己認識が高い人ほど冷静な対応を行えるでしょう。

日ごろから自分がどのような性格で、何にストレスを感じやすいかなどを理解しておけば、いざというときの対応をスムーズに行えるはずです。自己認識を高めるためには、自らを振り返る時間を設けたり、仕事やプライベートで楽しさや幸せを感じたことをメモに書き出したりしてみましょう。

また、自分自身で考えがまとまらないときは、上司や同僚などからフィードバックをもらうと自己への理解が深まるはずです。

②自制心（セルフコントロール）

レジリエンスが高い人の特徴として、自制心が強いことが挙げられます。ネガティブな感情や思考をうまくコントロールし、前向きな行動につなげていくことがトラブルへの対応として重要です。

どのような事態であっても、ポジティブな思考に変化させられる能力はレジリエンスにおいて大事な要素だといえるでしょう。自制心を高めるには、異なる価値観や考えを受け入れたり、他人との約束を守らなければならない仕組みの中に身を置いたりすることが効果的です。

③現実的楽観性

自らの力で何がコントロールできるかを理解し、具体的な行動につなげていく力が現実的楽観性です。単に楽観的な思考を持つのではなく、問題の解決のために動ける力のことを指します。

自制心が感情面でのコントロールを意味するのに対し、現実的楽観性は行動面でのコントロールを表しているといえます。現実的楽観性を高めるには、考えの異なる他人と一緒に行動する機会をできるだけ増やしてみるとよいでしょう。

④精神的柔軟性

精神的柔軟性とは、置かれている状況をさまざまな角度から把握して、臨機応変な対応ができる能力を指します。1つの考えや解決策だけにとらわれないことで、結果的に最善の選択を行えるケースがあるでしょう。

広い視点で物事を捉えることは、速やかな問題解決につなげる力となります。精神的柔軟性を身につけるには、これまで取り組んだことがない課題を仕事のなかに組み込んでみるとよいでしょう。

⑤自己効力感

自分の強みを的確に把握し、困難に立ち向かっていく力のことを自己効力感といいます。解決が難しい場面であっても、自らの生き方や考え、特性などに沿った行動を取れれば無理のない対応ができる部分があります。

自己効力感が高い人ほど、どのような場面においても自分らしさを失わずに対応できるでしょう。自己効力感を高めるには、今までチャレンジしたことがない課題に挑戦していく機会を設けてみるなどの方法が挙げられます。

⑥人とのつながり

困難が大きいほど、自分一人で解決するのは難しいものです。そのため、レジリエンスが高い人は周りとのつながりを大切にする傾向が見られます。

普段から人とのつながりを重視し、良好な関係を維持する力が備わっていれば、トラブルに見舞われたときに周囲の協力を仰ぎやすくなるでしょう。結果的に、問題への対応を速やかに行えるようになります。

人とのつながりを深めるには、社内において他の部署や異なる職種の人と交流できる場に積極的に参加していくことが大切だといえます。

まとめ

レジリエンスとは、ストレスや困難を柔軟に乗り越えていく回復力を指します。変化の激しい「VUCAの時代」にあって、レジリエンスは働く個人だけでなく、企業や組織においても重要な資質となっていくでしょう。

個人のレジリエンスは生まれ持った資質に左右される面もありますが、トレーニングを通じて後天的に鍛えることも可能です。また、組織におけるレジリエンスも、企業風土や仕組みの改善によって強化を図ることができます。

レジリエンスの意味や構成する要素を正しく理解し、自社でどのように強化を図っていくべきなのかを丁寧に検討してみましょう。

（制作協力／株式会社STSデジタル、編集／d’s JOURNAL編集部）