DX人材とは｜職種・求められるスキル例や育成と採用のポイントを解説

自社のビジネスを深く理解した上で、データとデジタル技術を活用し、DXを推進・実行していく「DX人材」。DXを推進する企業が増えるにつれ、DX人材の需要も高まっていますが、日本ではDX人材が大幅に不足しているのが現状です。

「DXの実現に欠かせないDX人材とは何か」「どのようなDX人材が、自社には必要か」など、知りたい人事・採用担当者もいるのではないでしょうか。この記事では、DX人材の定義や職種例、育成・採用時のポイントなどについて解説します。

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DX人材とは

DX人材とは、DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進・実行していく人材のことです。DXを推進するための構想力を持ち、自ら組織の変革をけん引し、現実の課題の解決や新たな価値の提供を推進するような、実行力のある人材を意味します。

DX人材として活躍してもらうためには、データ活用やデジタル技術の知見があるだけではなく、自社の事業を理解した上で周囲を巻き込む推進力やビジネス観点があることも必要です。そのため、DX人材には、常に新しい技術に敏感になり学び続けるマインドセットや周囲を巻き込みながらDXを進めるリーダーシップ、高いコミュニケーション能力などの特性が求められます。

DX・DX人材の定義

DX人材についての理解を深めるため、まずは「DXとは何か」をしっかり認識しておきましょう。経済産業省は『デジタルガバナンス・コード2.0』において、DXを次のように定義しています。

DXの定義

（出典：経済産業省『デジタルガバナンス・コード2.0』）

一方、DX人材については経済産業省の『DXレポート2』で次のように定義されています。

DX人材の定義

（出典：経済産業省『DXレポート2（中間取りまとめ）』）

つまりDX人材とは、DXの実現に向けて明確なビジョンを描き、企業の競争優位を確立するための取り組みを推進・実行できる人材と捉えることができます。

IT人材との違い

IT人材とは、ITの活用や情報システムの導入を企画・推進・運用する人材のこと。IT人材とDX人材の一番の違いは、求められる役割です。IT人材は、ITシステムをつくり、最新のIT知識を駆使して価値を提供するという役割を担っています。一方、DX人材の役割は、企業の課題解決や経営戦略の立案などのビジネス面において、テクノロジーを活用することです。

また、DX人材にはデジタル技術の他に、IT人材には特段求められないマインドセットも必要とされます。具体的には、「挑戦・協同する意識」や「慣習にとらわれない意識」など、DXの実現に向けた姿勢や価値観を持っていることが重要です。

DX人材が求められる背景

経済産業省が発表した『DXレポート』によると、既存の老朽化・複雑化・ブラックボックス化したシステムを2025年までに刷新しなければ、DXが実現できないのみならず、年間で最大12兆円の経済損失が生じると予測されています。

一方で、DXを実現可能なIT人材の不足は深刻化しており、2025年にはIT人材不足が約43万人まで拡大する見込みです。「2025年の崖」と呼ばれるこうした危機的状況を回避するには、2025年までにシステム刷新を集中的に推進する必要があります。そのため、DX人材が日本社会全体で求められているのです。

（参考：経済産業省『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』）

また、「2025年の崖」問題以外にもDX人材が求められる背景として指摘されているのが、「新型コロナウイルス感染拡大による影響」と「労働者人口の減少」です。それぞれについて詳しく見ていきましょう。

コロナによる社会情勢の変化

2020年から感染拡大が始まった新型コロナウイルスの影響により、働き方やサービスのリモート化が促進されました。テレワークの導入率が大幅に増加した一方で、社内のITインフラや就業に関するルールを迅速かつ柔軟に変更できた企業と、対応できなかった企業でDXの進捗の差は拡大しているといわれています。

テレワークなどをはじめとしたデジタル技術による社会活動の変化は、コロナ禍における一過性の代替策ではなく、新たな価値を生み出すものとして、社会に浸透し始めています。経営者だけでなく、社会全体としてDXが重視されるようになったことで、DXを推進する人材の必要性が増しているのです。

（参考：経済産業省『DXレポート2（中間取りまとめ）』）

少子高齢化による労働者人口の減少

少子高齢化により、日本の労働者人口は減少傾向にあります。労働者人口の減少への対策として必要性が高まっているのが、DXによる業務効率化です。

DX人材を活用し、DXを促進することで、業務効率化や生産性の向上が期待できます。労働人口減少下における生産性向上の施策の一つであるデジタルを利用した顧客サービスを展開するためにも、今後ますますDX人材の需要は高まるでしょう。

（参考：国土交通省『令和3年版　国土交通白書　第4節 デジタルトランスフォーメーション（DX）の遅れと成長の停滞』）

DX人材は日本全体で不足している

DX人材の不足に悩む日本企業が多い状況を示す調査結果があります。独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）が公表した『DX白書2023』によると、2022年度にDXを推進する人材が充足している（「やや過剰である」「過不足はない」の合計）と回答した日本企業は10.9％にとどまったのに対し、米国は73.4％でした。

また、「大幅に不足している」との回答について、米国では2021年度は20.9％でしたが、2022年度には3.3％にまで大幅に減少。一方、日本では2021年度は30.6％だったのが、2022年度は49.6％へと20％近く増加しています。この結果から、日本ではDXを推進する人材の「量」の不足が進んでいることがわかります。

（参考：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）『DX白書2023　進み始めた「デジタル」、進まない「トランスフォーメーション」』）

また、「DXを推進する人物像を設定しているか」という基準でDXを推進する人材の「量」の確保について見てみると、人物像を設定している企業は「充足している」との回答が25.4％、「大幅に不足している」が30.7％でした。一方、DXを推進する人物像を設定していない企業では「充足している」という回答が5.1％、「大幅に不足している」が59.6％と、DX人材がより不足している状況にあることがうかがえます。これらの結果から、求める人物像を明確にすることが、求める人材の「量」の適切な確保につながると考えられるでしょう。

（参考：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）『DX白書2023　進み始めた「デジタル」、進まない「トランスフォーメーション」』）

DX人材の役割と職種例

DX人材の推進に必要な職種は、以下の6つに分けられます。

DX人材の職種
●プロデューサー
●ビジネスデザイナー
●アーキテクト
●データサイエンティスト・AIエンジニア
●UI/UXデザイナー
●エンジニア・プログラマ

それぞれの職種の特徴や必要とされるスキルについて、見ていきましょう。

プロデューサー

プロデューサーとは、DXの実現を主導するリーダー格の人材のこと。役割は、ビジネス戦略の策定やプログラムの再構築、デジタル活用、予算管理などさまざまです。データやデジタル技術を活用する能力だけでなく、自社の事業への深い理解や、現状の組織課題の解決に対するコミットメントも求められます。そのため、管理職クラスや事業部のエース社員といった人材が任命されることが多いです。

プロデューサーに必要なスキル例

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、DXやデジタルビジネスを企画・立案・推進する人材のこと。プロデューサーが描くビジネスモデルや戦略を具体的な企画・計画に落とし込み、DXを推進します。また、関係者が円滑に業務を進められるよう、調整業務やミーティングのファシリテーション役を担うこともあります。プロデューサーと同様に、自社のビジネスをよく理解していることが必要です。

ビジネスデザイナーに必要なスキル例

アーキテクト

アーキテクトとは、DXやデジタルビジネスに関するシステム設計を担う人材のこと。プロデューサーやビジネスデザイナーが考案した企画の実現に向け、システム設計を行うのが主な役割です。仕事の特性上、専門外の人たちにもわかりやすく伝える必要があるため、コミュニケーション能力も求められます。

アーキテクトに必要なスキル例

データサイエンティスト・AIエンジニア

データサイエンティスト・AIエンジニアとは、AIやIoTといったDXに関するデジタル技術やデータ解析に精通した人材のこと。主な役割は、社内外から集められた膨大なデータの分析・解析です。統計学の知識や経験、プログラミングスキルが求められます。高度な専門性が要求されるため、中途採用で人員を確保するのが一般的な職種です。

データサイエンティスト・AIエンジニアに必要なスキル例

UI/UXデザイナー

UI（ユーザーインターフェース）/UX（ユーザーエクスペリエンス）デザイナーとは、DXやデジタルビジネスに関するシステムのUI/UXの検討・改善を担う人材のこと。「フォントやデザイン、レイアウトなどが見やすいものとなっているか」「初めて使う人が迷うことなく操作できるか」「アクセス時や操作時の待ち時間が少ないか」など、UIおよびUXの向上という観点をシステム構築に取り入れる役割を担います。

UI/UXデザイナーに必要なスキル例

エンジニア・プログラマ

エンジニア・プログラマとは、デジタルシステムの実装やインフラ構築などを行う人材のこと。アーキテクトが設計した仕様に基づきプログラミングする他、コーディングやテストを実施します。DX推進の現場で使用されているさまざまなシステムを深く理解し、その都度適切な開発を実行できる能力が必要です。

エンジニア・プログラマに必要なスキル例

（参考：独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）『デジタル・トランスフォーメーション（DX）推進に向けた企業とIT人材の実態調査』）

DX人材を獲得する方法

DX人材を獲得する方法としては、「外部から人材を採用する」方法と「社内の人材を育成する」方法の2つがあります。それぞれの方法について、押さえておきたいポイントを紹介します。

外部から人材を採用する

DX人材を獲得する方法の一つが、外部からの人材採用です。しかし、現在はDX人材の需要が急増し、人材獲得競争も激化しているため、求人への応募を待っているだけではなかなか採用にはつながりません。そこで、DX人材の採用手法として導入したいのが、攻めの採用スタイルといわれている「ダイレクト・ソーシング」です。企業自ら候補者を選び、個別性の高いスカウトメールなどで候補者に直接アプローチすることで、有効求人倍率が高いDX人材にも効果的にアプローチできます。

なお、DX人材採用に必要な要件の定義に際しては、自社のDX推進に必要なスキルを設定する必要があります。先述した6つの職種例のうち、自社で不足している職種を洗い出し、求めるスキル・知識を整理していくとよいでしょう。併せて、「失敗を恐れない挑戦力」「社内外への巻き込み力」「試行錯誤や工夫を繰り返す粘り強さ」など、求めるマインドセットを設定することも重要です。
（参考：『自社に最適な人材採用を。ダイレクト・ソーシングの活用方法』『その集め方が間違っているのかも!?正しい「DX人材の採用要件定義」、教えます』）

社内の人材を育成する

DX人材の採用に苦戦している場合、社内における人材育成も検討しましょう。DX人材を自社で育成することで、社内体制をスムーズに構築し、事業に適したDXを推進することができます。自社でDXの企画・開発から運用まで担えるようになると、システムの一貫性を保つことができ、セキュリティーリスクの低減も期待できるでしょう。

なお、社内での人材育成にはある程度の時間を要します。DX推進人材の役割と適した現在の職種を整理し、ポテンシャルのある人を発掘した上で、中長期的に育成を進めていきましょう。

DX人材育成のステップは、主に下記の3つからなります。

DX人材育成の3ステップ

座学で習得したスキルを実務に活かし、クライアントなどからのフィードバックを受け改善していくというサイクルを回していくとよいでしょう。
（参考：『【育成スキルマップ付】採用できない…、育成に難航中…、これから…という方へ。DX人材職種別育成ノウハウ』）

DX人材の採用・育成の取り組み事例

では実際に、各企業はどのようにDX人材の採用・育成を推進しているのでしょうか。DX人材の採用・育成に成功している企業の取り組み事例を紹介します。

SB C&S株式会社の事例

ソフトバンクグループ企業の中でIT流通事業を担うSB C&S株式会社は、中途採用においてジョブ型の採用を行っています。入社後のギャップを防止するために、人材要件について部門と人事間、部門とエージェント間でこまめなすり合わせを実施。加えて、選考段階では候補者に同社の事業や仕事内容についてよく理解してもらい、候補者に期待していることを伝える仕組みをつくっています。

また、採用ホームページでは職種ごとの詳細を掲載し、同社が求める人物像について積極的に発信。配属部門が実施する研修では、現場で必要な知識の習得をサポートするために、ITの教養を深めるコンテンツを提供しています。このような取り組みを経て、同社では社員の定着率にも改善が見られました。
（参考：『売上額は5,500億円超――。“知る人ぞ知る”ソフトバンクグループ企業のSB C&Sが語る「採用」「定着」「DX人材」について』）

東京ガス株式会社の事例

首都圏のエネルギーインフラを支える東京ガス株式会社では、2022年卒業の新卒採用からDX/データアナリスト人材の採用を実施し、中途採用ではデータ活用に限らず広くDX人材の採用拡大を進めています。「東京ガス＝DX/データアナリスト人材」というイメージがない学生も多く見受けられたため、データ活用の職場体験ができるインターンシップを実施。参加した学生は計5日間の日程で、データ分析のテーマについて課題を見いだし、仮説を立て、施策をアウトプットするという一連の流れを体験しました。

同社では、DX/データアナリスト採用の枠で入社したDX人材の早期活躍に手応えを感じており、現場で必要となる人材を確保するために採用のアップデートを続けていくとしています。
（参考：『データアナリストのインターンシップに大きな反響。東京ガス人事部が進める、DX人材育成・採用の新たな取り組み』）

まとめ

DX人材は、自社のDX実現に向けて不可欠な存在です。DX人材は日本社会全体で不足しているため、外部からの人材採用だけでなく、社内における人材育成も並行して進めていく必要があります。

今回の記事で紹介している6つの職種例や企業事例などを参考に、自社のDX推進・実行に適した人材の採用・育成に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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（制作協力／株式会社はたらクリエイト、編集／d’s JOURNAL編集部）