フォローアップとは？実施する目的や具体的な方法を紹介
d’s JOURNAL編集部
一度学んだことがどれくらい身についているかをチェックしたり、さらに強化したりすることをフォローアップといいます。人材育成においてはフォローアップを適切なタイミングで行うことによって、従業員の成長をより確かなものにしていくことができます。
また、定期的にフォローアップを実施していくことで、安心して働ける職場環境を形づくっていけるはずです。この記事は、フォローアップの基本的な捉え方や実施する目的、具体的な方法などを解説します。
フォローアップとは
フォローアップを適切に実施するには、基本的な考え方を把握しておくことが大切です。フォローとの違いも含めて解説します。
フォローアップの概要
フォローアップとは、特定の学びをしっかりと身につけさせるために、面倒を見るといった意味合いがあります。また、一度学習したことの定着度を確認したり、さらに強化したりする取り組みを指す言葉です。
多くの企業で人材育成のための教育は行われていますが、研修・訓練後のフォローアップを丁寧に行うことで、効果をより高めていけるでしょう。従業員の意見も聞きながら、適切なタイミングでフォローアップを実施することで、安心して働ける職場環境の整備にもつながっていくはずです。
また、定期的に従業員をケアしていく体制が整うことで、自社への帰属意識を高めることにつながり、生産性の向上にも結び付けていけます。
フォローとの違い
フォローという言葉は、その人ができないことを代わりに行ってあげることを意味します。例えば、新入社員が一人では処理できない業務を上司がカバーするといった意味合いで使われることが多いでしょう。
状況に応じて適切なフォローは必要ですが、いつまでもフォローをしているばかりでは、従業員自身の能力を高めることにはつながりにくいところがあります。しかし、能力が不足している従業員に、業務を任せ切りにしてしまうのもリスクがあるといえるでしょう。
フォローアップの場合は、従業員が一人立ちできるまで必要なスキルを習得させたり、身につくまで何度でもサポートしたりしていく行為です。短期的な課題はフォローすることで解決できても、中長期的な視点で人材育成につなげるには、フォローアップをしっかりと行うことが有効な方法だといえるでしょう。
フォローアップを実施する目的
フォローアップにしっかりと取り組んでいくことで、人材育成の面でプラスの効果が期待できます。継続的な人材育成を図るために、フォローアップを実施する目的を確認しておきましょう。
従業員のスキル向上につなげるため
フォローアップを行う目的は、企業が実施する教育訓練や研修などの効果をより高めていくことにあるといえます。企業側が求める人材へと成長してもらうために、きめ細かなサポートをしていくことが大切です。
人材育成の取り組みは、単に必要な知識やスキルを習得させるだけでなく、それらを活かした応用力や判断力を身につけてもらうことにあります。業務を遂行できるスキルを身につけてもらうと同時に、継続的な成長を促す方法としてフォローアップが行われるといえます。
従業員の定着率を高めるため
従業員にとって必要な教育訓練や研修を行っても、その後のフォローアップがなければ、さまざまな問題を抱えやすくなるでしょう。スキル不足から「自分にはこの仕事は向かない」と考えるようになり、場合によっては早期離職につながる可能性があります。
また、スキルの習得は問題がなかったとしても、業務に取り組んでいくうえで人間関係に関する悩みや、キャリアパスなどの不安を抱え込んでしまうケースもあるでしょう。特に新入社員の場合は、まだ仕事に対する全体像が把握できていない状態にあるので、ちょっとしたことで不安を感じやすくなります。
離職者が増えれば、新たに人を雇わなければならなくなるため、採用コストが余分にかかってしまいます。離職者が増えてから慌てて対策を講じるのではなく、事前にフォローアップを適切に行える体制を整えておくことで、離職防止につながっていくはずです。
従業員の定着率について、さらに詳しく調べたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
（参考：『定着率とは？計算方法や低い企業の特徴・向上させるための方法』 ）
従業員の離職率が高くなる原因
フォローアップが適切に行われていない状況が続けば、従業員エンゲージメントが低下し、早期離職につながりやすくなります。ここでは、従業員の離職率が高くなる原因について解説します。
離職の原因について、さらに詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
（参考：『離職の主な原因8種類をまとめて紹介！企業が取るべき対策もあわせて解説』 ）
賃金に対する不満
労働に対する賃金が見合ったものでないと感じた場合、従業員が離職する可能性が高まるので注意が必要です。また、賞与が支給されていなかったり、福利厚生が不十分なままの状態だったりすると、従業員からすれば働くメリットが少ないといえるでしょう。
努力に応じたインセンティブを受け取れていないと感じることは、不満が溜まりやすい点でもあります。競合他社や業界平均などと比較して、賃金水準などに問題がないかを確認してみましょう。
労働環境が悪い
労働時間や残業時間が多かったり、休みが少なかったりする場合も従業員の不満は溜まりやすくなるでしょう。また、適正な人事評価が行われていない場合も、不満が募りやすいといえます。
労働環境の悪化は、従業員のモチベーションを低下させる原因となるので、状況を適切に把握して改善していく必要があります。
人間関係によるストレス
待遇や働き方などに不満はなくても、人間関係によるストレスが離職につながるケースもあります。メンバー間のコミュニケーションが円滑でなく、風通しのよくない職場環境は、離職率を高める原因になるでしょう。
人間関係を理由とした離職は多い傾向が見られるので、従業員一人ひとりに対する丁寧なフォローアップが必要です。
ハラスメントなどの問題
パワハラやセクハラといったコンプライアンス上の問題から、離職を考える従業員も少なくありません。また、女性従業員に対して向けられるマタニティハラスメントなども、社会的な問題として取り上げられています。
ハラスメントに関する問題をそのままにしておくと、従業員の離職につながるばかりでなく、企業そのもののイメージダウンになってしまうでしょう。不用意に企業の信用を落としてしまわないために、自社が抱えている課題を早急に洗い出して、対応していくことが肝心です。
企業の将来性を感じられない
「業績が悪化している」「会社の事業に将来性が感じられない」などの理由から、従業員が離職してしまうことがあります。勤務先の将来性に希望を感じられなければ、自身のキャリアパスが思うように描けず、離職を考えてしまうはずです。
根本的な課題として、経営層のビジョンや方針が従業員にうまく浸透していないケースもあるので、日頃からコミュニケーションが取れる環境を整えていくことも大切だといえます。双方向のコミュニケーションが図れる場を設けることで、自社に対する理解度を深めてもらうようにしましょう。
フォローアップを適切に行うためのポイント
フォローアップを適切に行うためには、いくつか押さえておくべきポイントがあります。おもな点として、以下の4つが挙げられます。
・タイミングをよく見極める
・内容を詰め込み過ぎない
・参加型を意識する
・PDCAサイクルを回す
各ポイントについて解説します。
タイミングをよく見極める
従業員へのフォローアップは適切なタイミングで行わなければ、効果が半減してしまうので注意しましょう。一口にフォローアップといっても、日常的に行うものと教育訓練や研修後に行うものとに分けられます。
日常的なフォローアップは従業員が抱える悩みや課題を一緒に解決したり、キャリアパスの相談に乗ったりと幅広く対応していく柔軟さが求められるでしょう。一方、教育訓練や研修後のフォローアップはスキルや知識の習熟度を測ったり、応用力を身につけさせたりする目的で行うと効果が期待できるはずです。
内容を詰め込み過ぎない
フォローアップは量よりも、質にこだわることが大切です。一度に多くの内容を詰め込み過ぎてしまうと、内容についてこられずに消化不良となる恐れがあります。
また、フォローアップそのものが逆にプレッシャーを与えてしまう可能性もあるため、従業員の状況を見ながら、適切な内容に留めておくことを心がけてみましょう。
参加型を意識する
フォローアップは企業が主体的に実施するものですが、フォローアップを受ける従業員同士の交流の場を設けることも大切です。同じ目線で話ができる相手がいるだけで安心感につながり、モチベーションを維持しやすくなるでしょう。
また、従業員同士の交流の場で「どのようなフォローアップがモチベーションの向上につながったか」「どういったサポートを必要としているか」といったテーマで意見を出してもらうと、不足している内容を次回以降のフォローアップに組み込んでいけます。
PDCAサイクルを回す
フォローアップにおいても、PDCAサイクルを回していくことが大切です。特に、教育訓練や研修を行った後の効果測定や、結果に基づいた改善策を講じていくことは、より精度の高い人材育成につなげていくためにも、大事な点だといえるでしょう。
従業員の意見や考えなども交えながら、必要とされるフォローアップの仕組みにブラッシュアップしていくことが重要です。
フォローアップの具体的な方法
フォローアップの目的や効果を把握したら、具体的に取り組むための方法も押さえておきましょう。すぐに取り組めるフォローアップの方法を解説します。
フォローアップ研修を行う
フォローアップの具体的な実施方法として、フォローアップ研修を定期的に行うことが挙げられます。経営理念の浸透やスキルの向上など、毎回テーマを決めて研修を行うことで、社内コミュニケーションの活性化や同期との連帯感を強めていくきっかけになるでしょう。
研修内容は自社が抱える課題解決や人材戦略などに応じて、自由に決めることが可能です。おもなものとしてキャリアデザインに関する内容や、実践を意識したプレゼンテーションの場にしてみるとよいでしょう。
また、コミュニケーション能力の向上のために、ロールプレイングなどを取り入れてみるのも役立つはずです。従業員からの提案なども参考にしながら、研修のテーマを決めてみましょう。
1 on1ミーティングを行う
従業員が抱える不安や悩みは、できるだけ早い段階で解消してあげることが大切ですが、日々の業務に追われているとじっくりと話を聞けない場面もあるでしょう。そのため、定期的に1on1ミーティングを行うようにすると、従業員は気軽に相談しやすくなるはずです。
1on1ミーティングでは、基本的に直属の上司が対応しますが、状況に応じて所属部署とは関係がない人事担当者が面談に対応したほうが話しやすい環境を整えられる部分もあるでしょう。1on1ミーティングについて、さらに詳しく知りたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
（参考：『1on1ミーティングとは｜目的や得られる効果と導入・実施方法を解説』 ）
直属の上司がフォローアップを行う
従業員と日頃から接する機会が多い直属の上司は、フォローアップに適した存在です。普段から業務を見ているからこそ、きめ細かなサポートを行えるでしょう。
ただし、従業員がハラスメントなどの問題を抱えているときは、部署内の人間よりも人事部や他部署の管理職が対応したほうがよい場合もあります。従業員一人ひとりが抱える悩みや課題に応じて、適切にフォローアップを行っていくことが大切です。
メンター制度の導入を検討する
メンター制度とは、年齢や勤続年数などが近い先輩従業員が後輩のサポートを個別に行う仕組みをいいます。身近なところにアドバイスをしてくれる人がいることで、後輩従業員にとっては心理的安全性の確保につながるでしょう。
メンター制度について、さらに詳しく調べたい方は以下の記事も参考にしてみてください。
（参考：『メンター制度導入のメリット・デメリットとは。 押さえておきたい制度運用のコツも解説』 ）
まとめ
フォローアップは、人材育成に欠かせない手法の一つであり、継続的に行っていく必要があります。業務遂行に必要なスキルや知識を習得してもらうだけでなく、自社が求める人材像に沿った成長を促すために、教育訓練や研修の後も従業員一人ひとりと丁寧に向き合っていくことが大切です。
適切なタイミングでフォローアップを実施すれば、安心して働ける職場だと感じてもらいやすくなり、従業員の定着率は高まっていくでしょう。逆に、フォローアップがあまり行われていないと、従業員はさまざまな不満を抱え込んでしまい、早期離職につながる恐れがあります。
日頃から円滑にコミュニケーションを行える場を設けたうえで、従業員の状況をしっかりと把握していくことが重要です。1on1ミーティングやメンター制度の導入など、自社の状況に合わせて必要な施策を実施してみましょう。
（制作協力／株式会社STSデジタル、編集／d’s JOURNAL編集部）
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